ハザードマップで避難場所の確認を

国土交通省ハザードマップポータルサイト

　市区町村が作るハザードマップでそれぞれの災害の避難場所を確認しておくことが大切だ。自分の住むまちのハザードマップは自治体が配布しているほか、インターネットで公開されていれば国土交通省ハザードマップポータルサイトから探すことも可能だ。 　次に、避難するタイミングだ。大雨になると、大雨注意報や大雨警報（土砂災害）など次々に情報が発表されるが、土砂災害の場合に注意するべきは「土砂災害警戒情報」だ。 　国全体の防災の基本方針を示す防災基本計画では「土砂災害警戒情報が発表された場合に直ちに避難勧告等を発令すること」が基本とされている。土砂災害警戒情報や避難勧告という2つの言葉を見聞きしたら、土砂災害警戒区域などに住んでいる人は速やかに安全な場所に避難を開始する必要がある。 　また、高齢者など避難に時間がかかると思われる人や少しでも早めに安全な場所に移動したい場合は、その前の注意報や警報の段階から行動を開始したほうがよいだろう。避難勧告の前に「避難準備・高齢者等避難開始」という情報が発表されるので、この言葉をきっかけに行動を開始したい。 　国内で発生する土砂災害は、事前に土砂災害のおそれがあることが分かっていた場所で発生していることが多い。しかし、砂防ダムなどハード面で防ぐには限界がある。 　このため、恐ろしい土砂災害から身を守るためには「自分の住む場所を知る」「少しでも早めに避難する」の2つを心掛けてほしい。いざという時に慌てないためにも、普段から家族で情報が出た時の行動について話し合って確認しておくことも大切だ。 飯田和樹・ライター／ジャーナリスト（自然災害・防災）