写真：Impress Watch

ネットワークを通じて人間の感覚や動作を拡張する人間拡張技術によって社会課題の解決を目指す「人間拡張コンソーシアム」が、企業8社と学術専門家4人で発足し、活動を開始した。 【この記事に関する別の画像を見る】 人間拡張コンソーシアムに参画する企業は、H2L、NTTドコモ、ソニーコンピュータサイエンス、TOPPAN、トヨタ自動車 未来創生センター、本田技術研究所、ミズノ、三菱総合研究所。人間拡張技術を様々な分野で活用し、教育格差や労働人口の減少、伝統文化の衰退などの社会課題解決を目指す。 人間拡張技術は社会課題を解決する手段として、建設、観光、教育、製造、医療など様々な業界で注目を集めているという。例えば、身体動作の拡張で、スポーツや楽器演奏の指導効果を高められる可能性があるとする。 指導者と生徒がネットワークに接続されたウェアラブルデバイスを通じて身体動作を共有することで、生徒は指導者の筋肉や関節の動きを自身の身体で直接体験し、学ぶことが可能。指導者が近くにいない地域の生徒が、効果の高い指導を受けられるようになり、教育格差の解消につながる。 同コンソーシアムは、人間拡張のエコシステムの形成と拡大と、それらを通じた人間拡張技術による社会課題の解決に、様々な産業分野の企業が業界横断、産官学連携で取り組むことを目的として、内閣府主導の国家プロジェクト 戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)第3期「バーチャルエコノミー拡大に向けた基盤技術・ルールの整備」の一環で発足。 参加企業と学術専門家が連携し、人間拡張技術の構成要素であるアプリケーション、デバイス、プラットフォームの実証・接続性の検証や、国際標準化、シンポジウムの開催やホワイトペーパーの発行などによる情報発信といった活動に取り組む。 人間拡張技術による社会課題の解決には産官学の連携や、産業分野や国をまたがる連携・協力が必要との考えから、今後も引き続き、様々な業界の企業や学術専門家から海外も含め広く会員を募るとともに、関連省庁へも連携を働きかける。こうした取り組みを通じて、様々な検証や情報発信とあわせ、関係者間のコネクションの構築やビジネスパートナーとのマッチングを行なう場として機能するとしている。