全国の小中学生1,800人を対象にした「将来就きたい職業」に関する調査（2024／アデコ）

子どもが「インフルエンサーになりたい」と言ったとき、親はどう返すのがいいのか。C Channel社長の森川亮さんは「子どもが本気で『ユーチューバーになりたい』と言えば、たいていの親はおそらく反対するだろう。しかし過去を振り返ってみると、子どもたちが憧れる職業は、大きな産業に育つ可能性があることがわかる」という――(聞き手=島田明恵)。 【写真】小中学生の将来就きたい職業ランキング（女子） ■子どもたちが憧れる職業は大きな産業に育つ可能性がある 　小中学生に「将来就きたい職業」のアンケートをとると、ユーチューバーがベスト10に入ると話題になったのは10年ほど前のことです。近年はランキングの常連となり、例えば人事サービスのアデコが小中学生を対象に実施した調査では、「YouTuberなどの動画投稿者」が男子の第4位、女子の第8位にランクインしています。 　小中学生がそれだけYouTubeに親しんでいることがわかる一方、子どもが本気で「ユーチューバーになりたい！」といえば、たいていの親はおそらく反対するでしょう。新しい職業は、どうしても不安定なイメージがあるので当然のことです。私自身も、子どもの頃に合唱団に所属してミュージシャンのバックコーラスなども経験したので、「将来はミュージシャンになる！」と言って、親に反対されたことがあります。 　私が小中学生の頃は「ゲーム開発者になりたい」という友だちが何人かいて、みんなプログラムを勉強していました。当時の大人たちは「将来の夢がゲーム開発者だなんて」と思ったことでしょう。しかし10年、20年とたつうちにゲーム業界は大きくなり、いまでは国内で2兆円を超え、全世界では40兆円を超える産業に育っています。つまり、子どもたちが憧れる職業は、やがて大きな産業に育つ可能性があるということです。 ■中国にはインフルエンサーの専門学校がある 　私は、LINEの社長だった頃は韓国はじめアジアの国々でビジネスを展開し、2015年にC Channeを創業してからも主にアジア市場をターゲットにしてきました。アジアの国々では「将来就きたい職業」のアンケートで、インフルエンサーが1位になることがあります。 　特に中国では、Eコマース市場が約200兆円あるうちの20％、40兆円ほどがインフルエンサーの市場だといわれ、インフルエンサーになるための専門学校があり、現実的な職業選択の1つとして認識されているのです。日本のアンケートにある「YouTuberなどの動画投稿者」は、職業でいえばインフルエンサーですから、日本の子どもたちも現実味のない夢を語っているわけではありません。むしろ、日本を元気にする起爆剤の1つがインフルエンサーだと私は確信しているほどです。