「自ら退職はおすすめしない」“がんでも働く”時代、専門医に聞いた申請するともらえるお金
2人に1人が生涯のうちにがんにかかる時代。とはいえ、突然告げられる大きな病気の診断に「まさか私が!?」と、大抵の人はうろたえる。中には動揺のあまり「びっくり離職」をしてしまう“働き盛り世代”も多いそう。「がんになっても、生活は続いていきます。冷静に考えて」日々、患者と向き合う医師は言葉に力を込める。 【写真】すごい差!がんの年齢階級別罹患率 「いまだに死と直結するイメージがあって、がんと言われただけで頭が真っ白になってしまう。慌てふためき、早々に会社を辞めてしまう人も少なくありません」 と言うのは、日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科教授の勝俣範之先生。
4割近くが会社を辞めるというデータも
日本人が生涯でがんになる割合は2人に1人。もはや「国民病」といわれるがんだが、いざ自身が告知されるとその衝撃は大きい。 「がんになると仕事ができなくなるというイメージがあるようです。実際4割近くが会社を辞めているというデータがあるくらい。ただ自ら退職するのはおすすめできません。今はサポートもいろいろあって、うまくがんと共存できる時代になっています」(勝俣先生、以下同) 昨今はがん治療も飛躍的に進歩し、がん治療と仕事の両立は可能だと話す。 「今は手術をしても平均2週間程度で退院でき、抗がん剤治療も通院でやろうと思えばできる。ほとんどの場合が治療を続けながら仕事ができ、一時的に休職したとしても職場復帰することは可能です」 まずは、医師の話をよく聞き、病状と今後の見通しを把握すること。その上で、会社や関係先に伝えれば、相手側も受け止めやすくなるはずだ。 手術などで長期休職する場合には、働き方について職場との調整が必要になる。「そのためにもまずご自身の会社の就業規則を確認しておきましょう」と勝俣先生。中には会社や同僚にも言えず、秘密にしてしまう人も少なくはないという。それでも、周りにも伝え、仕事や生きがいをあきらめない人もいる。実際に、がんと診断されつつも、働き続ける男性Aさん(50代・都内在住)に話を聞いた。