中国市場でEV分野では後発の日本車は大きな打撃を受けている。今年上半期に中国市場で中国ブランドの販売台数（約556万台）は、昨年同期比約18％増加した。しかし、同じ期間にトヨタ、ホンダ、日産など日本ブランドの販売台数（約147万台）は約12％減少した。 　日本車はこれまで90％前後のシェアを占めてきた東南アジア市場でも、中国製EVに追撃されている。最近東南アジアではインドネシア、タイなどの政府がEV普及政策を取り、EV市場が拡大している。昨年東南アジア最大の市場であるタイでトヨタ、ホンダなど日本ブランドのシェアは78％に低下した。一方、中国車のシェアは一昨年の約2倍の11％に上昇した。特にEVの中国車のシェアは約80％に達した。 ■遅ればせながらEVで追随する日本 　日本の自動車メーカーは最近になって、大規模な投資と合従連衡を通じ、ライバルとも手を結びながら、EVへの転換を急いでいる。ホンダと日産がEVと車両用ソフトウエアの分野で3月に同盟を結び、8月には三菱自も合流した。ホンダの三部敏宏社長は「三菱自の強みと経験が加わることで、グローバルでの電動化や知能化に関する各種課題がよりスピード感を持って解決され、トップランナーとして社会変革をリードしていけることを期待している」と述べた。トヨタもスバル、マツダ、スズキなど日本メーカーと次世代EV技術で提携している。このほか、ホンダは今年5月、2030年までにEVの拡大と自動運転などのソフトウエア開発などに10兆円を投資する計画を明らかにした。 　ただ、日本企業が大規模な投資をしても、今後の業界地図を塗り替えるのは難しいという見方もある。既にEVの業界生態系を備えた中国との格差が大きいほか、人口密度が高く道路が狭い日本では充電設備の設置に限界がある点も問題点として挙げられている。業界関係者は「欧州連合（EU）、米国などが中国製EVの関税を引き上げ、後発の日本は時間を稼いだが、すでに格差が大きく、追い付けるかどうかは疑問だ」と話した。 イ・ヨングァン記者