多くの人たちが趣味や健康管理でジョギングする（Ｃ）日刊ゲンダイ

　フランスの有力紙、ル・モンドがトランプ次期大統領やプーチン大統領をはじめとした各国要人の居場所がフィットネスアプリ「ストラバ」を通じて特定できると報じた。「ストラバ」は携帯やパソコンにインストールしてサイクリングやランニング時に使用するアプリ。自分が走ったコースや距離、位置情報などをSNSで公開、共有できることなどから支持を集め、全世界で数千万人のユーザーがいるといわれている。 乗り換えorプラン変更？通信料金見直しのツボ…ドコモ「ahamo」、Yモバが実質値下げ 「ル・モンド紙によれば、フランスのマクロン大統領の警護隊のメンバーらが、ランニングの際にストラバを使用して走行経路や位置情報を公開していたことで、マクロン氏の位置も突き止めたと報じています。また、同紙はマクロン大統領だけではなく、トランプ次期大統領やプーチン大統領の警護官らも同アプリの公開アカウントを所持しているとも伝えています」（外信部記者） ■アプリの利便性と危険性 　要人の位置が警護者のアプリによって特定可能だとは驚きだが、「ストラバに限らずフィットネスアプリには利便性の半面、危険性もある」とITジャーナリストの井上トシユキ氏は指摘する。 「こうしたフィットネスアプリを使用する人は記録として残したい人、もしくはフィットネスの成果を共有したい人に多いのが特徴です。それと家族や知人がフィットネス中に健康不良などが起きた場合に備えて位置情報を共有しておきたい人なども含まれます」 　しかし、アプリの使用時には使用者がどのように使用したいのかが重要で、「情報を共有するのであれば、設定も含め、不特性多数との共有なのか、プライベートでの共有なのか、アプリ側が設定に対策を施しているのかどうかを確認することが必要です」と井上氏が続ける。 「もしも、アカウントが乗っ取られて犯罪者に利用された場合、自身がまったく身に覚えがないのに犯行現場にいたとする証拠にもなりかねません。いずれにせよ、個人情報や位置情報を共有するアプリを使用する際には注意が必要です」 　便利なアプリには利用者のリテラシーが問われている。