来週は日米欧の中央銀行が金融政策決定会合を開催する。その中で最も注目されているのがアメリカのFOMCだ。（写真：ブルームバーグ）

6月8日の米国株市場で利上げ長期化への警戒感が和らいでダウ平均株価が上昇したことを好感し、9日の東京株式市場は買い優勢となった。さらに、メジャーSQ（特別清算指数）算出が通過した安心感も加わり、株価指数への寄与度の高い銘柄が牽引する形で後場は一段高となり、日経平均株価の終値は前日比623円高の3万2265円と3日ぶりに反発した。 来週（12～16日）は日米欧の中央銀行が金融政策決定会合を迎えるため、神経質な展開となりそうだ。焦点は、アメリカのFOMC（連邦公開市場委員会）において何らかの形で利上げに打ち止め感が顕在化するかである。 市場関係者に利上げ打ち止め感が伝わらない場合には、一時的に売り優勢で波乱展開となる可能性もある。ただ、売り一色となる懸念は限定的で、週後半にかけては下値固めの動きとなりそうだ。 来週の日経平均の想定レンジは3万1400～3万2700円とする。