大量に販売されるケーキやチキンの一部が売れ残り、食品ロスが出やすいクリスマス。食品ロス削減に取り組むスタートアップ（新興企業）は、25日が平日で、ケーキ店も生産数を抑えていることから、食品廃棄も減少するとみている。物価高を背景に食品メーカーが収益悪化につながる食品ロスを減らす取り組みを進めたことも、追い風となったようだ。 売れ残った食品と消費者をマッチングさせるアプリ「TABETE（タベテ）」を運営するコークッキング（埼玉県東松山市）は25日から28日まで、「クリスマスレスキュー大作戦2024」と銘打ち、食品ロスの削減キャンペーンを実施している。 同アプリは、パン・ケーキ店、ホテル、飲食店、スーパーなどが売れ残っている商品を割り引きして出品し、アプリの利用者が安く買い求めることができる仕組みで、100万人以上が登録している。 同社は令和3年から同様のキャンペーンを実施しており、3年は5日間で約120食・約60キロを削減。4年は4日間で約1300食・約650キロ、5年は4日間で約3190食・約1600キロの食品ロスを削減したという。5年はクリスマスイブの24日が日曜日だったことで25日に大量の売れ残りが発生したとみられる。両日とも平日だった今年は、事前の調査で生産数を抑えるという飲食店が増えており、同社は「今年は、食品ロス自体が減少したことにより、削減量も減るではないか」と分析している。 物価高による原材料費の高騰も、食品ロスの減少につながっているとの指摘もある。食品工場などから出る食品ロスをリサイクルしている日本フードエコロジーセンター（相模原市中央区）の担当者は「直近の数日はケーキが多いなど、品目の偏りはあるが、量は目立って増えていない」と明かした。「物価高で食品ロスは企業の収益に直結する。極力減らそうとする取り組みが進んでいる」と話した。（高木克聡）