フレックスタイム制で働くデメリットとその対策

フレックスタイム制は、さまざまなメリットがある一方、コミュニケーション不足になりやすい、業務効率が下がるなどのデメリットがあります。 ▽従業員同士の連携が取りづらくなる場合がある フレックスタイム制では、従業員の出退勤時間がバラバラになるため、すべての従業員が揃う機会が少なくなります。その結果、社内コミュニケーションが希薄になり、従業員同士の連携が難しくなるケースが考えられます。 急なミーティングや打ち合わせが必要な場合、参加者が出勤していないといった状況が生じるケースもあるでしょう。必要な報告や連絡が遅れ、意思決定が遅れる恐れもあります。顧客や取引先に迷惑をかけてしまう恐れもあります。 こうした事態は、コアタイムを設定している企業では軽減される可能性があります。また、フレックスタイム制で働きたいと考える場合は、連絡や報告漏れを防ぐためにも、メールやチャットなどで頻繁にコミュニケーションを取れる環境の企業を選ぶことが重要です。 ▽人によっては業務効率が低下する場合がある フレックスタイム制は、固定された労働時間がないため、従業員は自らスケジュールを調整する必要があります。このため、適切な時間管理が必要であり、スケジュールをうまく管理できなければ業務効率が低下する可能性があります。 たとえば仕事の優先順位を誤った場合、こなすべき業務が先送りになり、期日までに終了できないこともあるでしょう。業務を計画的に進めるためには、労働時間の適切な管理が必要です。 自己管理が難しい場合は、勤怠管理ツールの利用を検討するのもよいでしょう。企業がこのようなツールを導入していれば、労働時間の正確な把握が可能になります。また、個々の従業員の性格や能力に合わせたサポートが企業から提供されているかを確認することも重要です。 ​しかし、自己管理能力が低ければ、企業からの評価が下がり、モチベーションの低下につながる恐れがあります。まずは自分でタスクの優先順位やスケジュール調整ができるよう、工夫しましょう。 ▽時間外でも業務連絡が入る場合がある 多くの企業が固定労働時間制を採用しているため、顧客や取引先と労働時間が合わない可能性があります。顧客や取引先からオフィスに連絡があったときに、出社していないという状況が続けば、信頼関係を損なうリスクもあるので注意が必要です。 また、フレックスタイム制を採用していても、残業時間が発生することがあります。清算期間における実際の労働時間のうち、法定労働時間の総枠を超えた時間数が時間外労働となります。フレックスタイム制を採用している企業を選ぶ際には、時間外での対応や残業の有無を確認しておきましょう。