普段は水道の蛇口をひねるだけで簡単に手に入る「水」。だが、ひとたび大きな災害が起きれば、それは貴重な「命綱」となる。人口約1400万を擁する世界有数の巨大都市・東京で、もし大規模な首都直下地震などにより水供給がストップしたら、そのとき、私たちはどうなるのだろうか。国や東京都から出されている報告書や計画を読み解いていくと、東京の水供給の“要”となる浄水場の耐震性に大きな懸念がある実態が見えてきた。

浄水場の耐震化率は東京が全国ワースト

金町浄水場空撮（時事）

200人を超える人々が犠牲となった1月1日の能登半島地震。家屋の倒壊や津波による被害のすさまじさは、改めて地震災害の恐ろしさを人々の胸に刻みつけた。 もう一つ、今回の災害で人々の生活に大きなダメージを与えたのは断水だ。浄水場の破損や水道管の断絶などによって石川県内の広範囲（16市町・約11万戸）で断水が発生。避難者は飲み水の確保にも苦労し、トイレや洗濯、入浴なども制限される事態となった。3月下旬時点でも一部で断水が続いており、復旧が4月以降になる地域もあるとみられている。 2011年の東日本大震災でも、19都道県の約257万戸で断水が発生しており、大地震の際の水供給の確保は大きな課題となっている。 東京も当然、この問題と無縁ではいられない。政府の地震調査研究推進本部・地震調査委員会は、マグニチュード7クラスの首都直下地震が今後30年以内に70％程度の確率で発生すると予測している。1923年に発生した関東大震災はマグニチュード7.9と推定されており、同規模の地震が再び首都圏を襲う可能性は十分に考えられる。

東京の浄水場（利根川・荒川水系を水源とする4浄水場）

東京の水インフラは首都直下地震に耐えられるのか。そのことについて調べていると、気がかりな情報に行き当たった。厚生労働省が2024年3月に公表した「水道事業における耐震化の状況」（22年度）によると、東京都の浄水施設の耐震化率は13.2％。なんと全都道府県中ワースト1位で、全国平均の43.4%をはるかに下回る。人口規模が突出して大きい東京がこんな状況で、本当に大丈夫なのか。私たちは浄水場について集中的に取材を進めることにした。 都民への水供給を担う東京都水道局が運営する浄水場の規模は他府県に比べても大きく、とりわけ利根川・荒川水系を水源とする4浄水場は国内有数の規模を誇る。 東京都が想定する1日の平均配水量が440万立方メートルなので、それぞれの処理能力が100万立方メートルを超えるこの4カ所が果たす役割がいかに大きいかがうかがい知れる。