共働きで世帯年収1400万円です。「夫婦別財布」にしているのですが、最近パートナーの貯金がゼロであることが判明しました。将来が不安になったのですが、どのような話し合いをしたらよいでしょうか？

Aさん夫婦はそれぞれ年収700万円、子どもは3歳で保育園に通っています。財布は別々で、毎月生活費の口座にそれぞれお金を振り込み、それ以外のお金は自由に使っています。 貯金額などは話し合ったことがなく、ある事柄をきっかけに相手に貯金がないことが分かったそうです。自分と同等に貯金していると思い込んでいたため、あてにしていたお金がなく不安になり、将来に備えるべく相談に来られました。 ▼定年退職時に、「1000万円」以上の貯蓄がある割合は日本でどれくらい？

どこで折り合いをつけるか

結婚してひとつの家族を作ると決めたとき、少なからず決め手になったのは、同じ趣味、同じ価値観ということだったと思われます。しかし、それと生活における費用が「まったく考え方が同じ」というのは違います。 共働きであれば、結婚後もそれぞれの職場環境や同僚、先輩、上司や取引先など、時間的には夫婦2人よりも仕事で接する人たちと過ごす時間のほうが長いのではないでしょうか。そうなれば当然、そういった周りの人たちからの影響もより大きく受けることになります。 「夫婦になったからといって、同じ考え方ではない」ということを知ったうえで、そうはいっても家計運営という同じ目標に向かって二人三脚で進んでいかなければならないことを確認しましょう。

目標などを具体的な数字で設定する

ただ、漠然と「老後の資金を確保する」や「子どもの教育費を準備する」というゴールでは、「お金を貯めなければならない」というぼんやりした取り組みになって、なし崩し的に終わってしまいます。 お子さんも交えて3人で出掛ける道中などに、具体的な数字の設定を提案してみましょう。最近ではいろいろなところで、子育てにかかる費用や老後にはどのくらい資金が必要かなどといった数字が明記されていますので、覚えやすい目立った数字を提案してみるといいかもしれません。 いざ電卓やパソコンなどを用意したり、文書を目にしたりすると、その場では危機感を覚えるでしょうが、意外と終わってしまえば気が抜けて長続きしないものです。 家計運営は、生きているかぎり続く長距離マラソンのようなものですから、ストレスなく長くうまくお金とつきあっていくためには、「時間を味方につける」すなわち、「少しずつ継続する」ことが非常に大切になります。 そのことからもリラックスした雰囲気のなかで、子どもの教育費を早いうちから用意する必要性を少しずつ理解してもらえるような話し合いの場を工夫しましょう。