ゲオ傘下のセカンドストリートが海外で急成長。100店突破、台湾やアメリカで急伸の店舗戦略
ゲオ傘下のリユースショップ、セカンドストリート(セカスト)が海外で躍進している。アメリカから始まり、4カ国・地域で店舗を展開。10月25日には海外100店目となる「2nd STREET 忠孝敦化收購專門店」が台湾にオープンした。海外事業の売上高は、4年で約10倍の約140億円にまで増えた。 【全画像をみる】ゲオ傘下のセカンドストリートが海外で急成長。100店突破、台湾やアメリカで急伸の店舗戦略 ゲオホールディングスは2024年度を「グローバル化元年」と位置づけ、全社的な意識改革を始めている。今後、2028年度から2029年度をめどにアメリカと台湾でそれぞれ100店舗、タイは10年間で50店舗まで拡大する計画だ。 競合の多いアメリカや、古着文化が根付いておらずゼロから開拓が必要だった台湾やマレーシアなど、それぞれに乗り越えなければならないハードルがある中、どのように店舗を拡大してきたのか。 ゲオホールディングス取締役専務執行役員で、ゲオ海外事業本部長の久保幸司氏に聞いた。 久保幸司氏 1995年、フォー・ユー入社。翌年、同社の新規事業としてセカンドストリート1号店が開店する。2010年、セカンドストリート代表取締役社長。2020年からゲオ海外事業本部本部長。2024年4月からゲオHD専務取締役執行役員。
「当初は反対だった」
「海外進出に関しては反対の立場でした」 セカストが海外に店舗を出したのは2018年。 海外進出の話自体は、その少し前の2014年ごろ持ち上がった。この時にゲオホールディングスの執行役員だった久保本部長は当初、海外展開に反対だったと明かす。当時のセカストは、フランチャイズ展開で店舗網を拡大していたハードオフグループに遅れを取る中、国内における店舗数ナンバーワンを目指している最中だったからだ。 「確かに国内は将来的に頭打ちになる未来が見えていましたから、海外進出はいつかはという流れはあった。でも今はそんなことやってる場合じゃない、国内をまず盤石にしないとという立場だったんです」(久保本部長) 海外進出を推し進めたのは、現在セカンドストリートUSAのCEOを務める菊地雅浩氏だ。店舗企画課マネージャーだった2014年の海外出張時、アメリカ国内に約40店舗を展開する古着店・バッファローエクスチェンジを視察した際に、セカストのビジネスがアメリカでも通用すると確信したという。店頭に並ぶ商品の価格帯が5~30ドル程度と狭かったことに加え、現地の古着店は買取基準が厳しく、顧客が下取りに出しても返却になることも多かった。 セカストは低価格なものからブランド品まで幅広い商品を扱い、一点ずつ査定のうえで持ち込み品を買い取っている。こうした点が競争力になると考えた。 海外進出の必要性は経営陣の中で認識されていたこともあり、翌2015年にはセカンドストリートUSAが設立された。