トリップ・ドットコムグループ副社長に聞いた

グローバル展開を着実に進めているトリップ・ドットコム(Trip.com)グループ。アジアを皮切りに欧州への投資を拡大し、最近ではアラビア語市場でのローカライズにも力を入れている。コロナ禍にはテクノロジー開発への投資に注力。旅行スタイルが変化するなか、ユーザーフレンドリーなアプリの開発などを加速させた。 世界の旅行市場がコロナ前の「通常」に戻りつつあるなか、トリップ・ドットコムは現状をどう見ているのか。そして、今後の訪日市場は？同グループ国際市場マネージングディレクター兼副社長ブーン・シアン・チャイ氏に聞いた。

訪日旅行の予約は2019年越え

トリップ・ドットコムの業績は、コロナ禍を経て順調に回復している。2月に発表された2023年度通期の売上高は前年度比122%増の445億人民元(約8900億円)、当期利益も前年度の14億人民元(約280億円)から99億人民元(約1980億円)に大幅に増加した。 チャイ氏は、現在の旅行需要について「中国国内の旅行は、コロナ禍でも好調だった。それが現在でも続いている。今年の春節期間は2019年を上回った。グローバルなアウトバウンド（海外旅行）についても世界にビジネスを拡大していることから、すでに2019年実績を超えている」と明かし、力強い成長に手応えを示した。 また、チャイ氏は中国から日本へのアウトバウンド（訪日旅行）についても言及。フライトの回復の遅れやビザの問題で、2024年1月および2月の訪日客数は2019年比60%ほどにとどまっているが、トリップ・ドットコムの予約はすでに2019年を超えているという。 一方、中国へのインバウンドについては、中国政府は誘客を促進していく方針だが、ビザ免除対象国がまだ限られているため、「これから」という認識を示した。

「ホテル × X」の販売強化、日本では地方重視

トリップ・ドットコムのユーザーの60%がミレニアル世代とZ世代。「日本でも、シンガポールでも、マレーシアでも、かつて中国人は大型バスで団体で移動していたが、今は個人によるオンライン予約が中心。彼らの旅行に対するメンタルもスタイルも変化している」とチャイ氏。そのうえで、「彼らが求めているのは旅先での経験だ」と強調する。 例えば、シンガポールへの旅行では、現地で開催されたテイラー・スウィフトのコンサートを目的とした予約が多かったという。 「我々が現在力を入れているのは『ホテル × X』。ホテルの部屋だけで売らないことだ」とチャイ氏。スパやアフタヌーンティーなど、ホテル施設内のアクティビティとの組み合わせ、あるいはタビナカでの体験との組み合わせをプラットフォーム上で仕掛けているという。その一つとして「バンコクではBTSの1日乗車券とホテル予約を組み合わせて販売している」と例を挙げた。 その傾向に合わせて、アプリでも工夫を凝らす。ホテル、フライト、アクティビティ&ツアーなどの予約動線に加えて、新たにユーザーがデスティネーションのストーリーを伝えるコンテンツを充実させた。チャイ氏は「ユーザーのコミュニティができており、それが旅行予約のエコシステムとして機能している」と自信を示す。 訪日市場についても、日本らしい体験の提案を重視。その一環として、「地方への誘客を進めていきたい」と話す。昨年12月にはプロモーション推進やコンテンツ開発を目的に沖縄県と連携協定を締結。現在、岐阜県とも話し合いを進めているという。チャン氏は「日本は非常にポテンシャルの高いマーケット。今後も地方との連携を拡大させていきたい」と意欲を示した。