■水や食料の備蓄、普段の備え確認を この武器をもって、基本に立ち返ることが大切だと指摘しました。 九州大学・杉山高志 准教授（防災心理学） 「一番大事なことは普段から行っている基本にもう一度立ち返るということだと思います。すなわち、何か新しいことを始める必要はありません。普段から行っている家具の固定でありますとか、食料・水の備蓄でありますとか、あるいは家族等の安否確認方法の改めて再認識でありますとかそういったことを十分に行うということが大事だと思います。 寝ている寝室にある家具の固定を十分にしているか、避難する経路に倒れてくる家具がないだろうか、もしくは古いおうちに住まれている方は自分が住んでいるおうちが、旧耐震なのか新耐震なのかということを改めて見直す、だとか。 さらに沿岸域に住んでいる方に関しては自分が住んでいる方ところが津波浸水域なのか否か、沿岸域でなかったとしても山がちなところ、土砂災害警戒区域に住んでいる方は地震による揺れによって山が崩れてこないかどうかということを見直す必要があるというふうに思います」 ■「1週間」に科学的根拠はない 杉山准教授は、「1週間」という目安についても、注意が必要だと話します。 九州大学・杉山高志 准教授（防災心理学） 「おおむね国が出した一つの基準として、臨時情報（巨大地震警戒が出てからおよそ1週間程度その警戒情報が続くというふうに考えられています。 ただしここで注意すべきなのが、この1週間というものにいわゆる科学的な根拠があるわけではないということです。 すなわち地震発生後から7日目と8日目の間に発生確率として大きな違いがあるかというと、決してそうではありません。 あくまで社会が受忍できる、社会が我慢できる限度として1週間程度の目安を作ったということに過ぎません。 すなわち、臨時情報が解除されたとしても、その後に全く地震が起きなくなったということではない。引き続き注意をする必要があります。」