また、その西側に位置する日本海東縁ひずみ集中帯は海域にあるためGPSデータが得られないが、北米プレートとユーラシアプレートの境界に沿ってひずみが集中していると考えられる。ここで圧縮応力によって今回の能登半島地震の原因ともなった逆断層が形成され、これまで津波をともなう大地震を起こしてきた。 　こうした現象には、太平洋側のプレート沈み込みのように繰り返し発生する規則性がなく、日本海の海底地震はいつどこで起きるかの予測が全くといってよいほど不可能である。換言すれば、地震現象に再現性がなく、地震を引き起こす地球科学モデルがまだ確立していないため、予測と制御を目的とした防災対策が極めて立てにくかったのである。 ●　日本海側の地震リスク 懸念されるのは防災対策の遅れ 　地震調査委員会は、日本海東縁部で30年以内にM7.5～7.8の地震が発生する確率を3～6％としている。これらの数字は確率80％の太平洋側と比べて低いと見られがちだが、活断層の地震では最も高いSランクに匹敵する。

　政府の地震調査委員会でも日本海の海底活断層の「長期評価」は進んでおらず、その多くは「全国地震動予測地図」に反映されていない。たとえば、同じ日本海でも北陸から九州北部にかけてのデータが不十分で発生確率が計算されていない。日本海側の地震は繰り返し周期がはっきりとせず、不明な点が多いからである。その結果として、日本海で起きる地震の危険性が地域住民へ十分に伝わっておらず、太平洋側と比べると防災対策が遅れていた。 　ちなみに、日本海ではプレート境界で沈み込むプレートが跳ね返ることで起きる海溝型の地震は起きない。過去の履歴を見ると規模はM8クラスの地震までで、東日本大震災や南海トラフ巨大地震のようなM9クラスの巨大津波と地震は発生しないと思われる。 　しかしながら、M7.6でも2024年のような大災害となることを知り、今後は日本海東縁ひずみ集中帯の活動を注視し、地震と津波の発生に引き続き警戒する必要がある。