内定をもらった会社に事情を説明すると、幸い、在留資格を得られるまで待ってもらえることになった。ただ男性の寂しさは募る。 入社同期のメッセージグループには売り上げ目標達成の報告や社員旅行中の写真などの様子があがっていた。 「すごく悔しいなって思う。悔しいですけど、一番は寂しい」。男性は入社できる日を夢見て、資格の勉強に励むしかなかった。 実は、去年（2023年）8月、日本政府は、「日本生まれ」の仮放免の子どもたちに、特例で「在留特別許可」をすると明らかにしたのだ。日本の小中高校を卒業した成人でも、「基本的に在特を認める」と。 それから、およそ1年後の今年9月、政府が外国籍の子ども212人に「在留特別許可」をしたと発表した。しかし、男性にはこの時も与えられなかった。すでに入社できないまま半年以上。「在留特別許可を得た子どもたちは、日本社会で活躍してほしい」という当時の法務大臣の言葉が、むなしく響いていた。 ■「日本にいる証」手に　取りこぼし自分を最後に 今月9日、男性の姿は東京出入国在留管理局横浜支局（横浜市）にあった。 少し照れながらも、真新しい在留カードを見せてくれた。男性に「在留資格」が与えられたのだ。 「やっと日本にいる証をもらったなと思う」安堵した表情だった。 ただ、なぜこのタイミングで資格を与えられたのかは分からない。 男性を支援する団体が、これまで何度も入管への嘆願活動を行い、団体が主催する記者会見に男性も参加して、窮状を訴えてきた。こうした取り組みが功を奏したのだろうか。 在留資格を得た今もまだ不安はあるという。ともに暮らす両親には、在留資格が与えられなかったからだ。強制送還など家族がバラバラになるかもしれないという恐怖を抱きながら、今は入社に向け準備を進めている。 在留資格を失った外国人や難民を支援する駒井知会弁護士は、今回の特例措置で、212人の子どもに在留特別許可が出たものの、幼いときに来日して日本で教育を受けたケースや、日本で生まれたが対象にならなかったケースなど「取りこぼされた存在」が、今も複数あると指摘する。

自分と同じように仮放免で暮らす子どもたちが「自ら掴みとった未来に進めるように」、男性は、長く取りこぼされるケースが自分で最後になるよう望んでいる。