多店舗展開する利点

コンサルタンシーのコンドラットリテール（Kondrat Retail）の創設者レベッカ・コンドラット氏は、2023年は実店舗小売にとって「どちらかというと厳しい年」だったと語る。インフレにより消費者カテゴリーの消費が弱まったことで、一部のブランドは新しい店舗の開設を取り止めた。しかし、業績はブランドによって異なっていた。アパレル業界全体は苦戦していたものの、2019年にローンの実店舗戦略について助言していたコンドラット氏は、新店舗の開設に投資するアスレジャーやアクティブウェアの小売業者は増えていると語る。ソフトバンク（SoftBank）の資金援助を受けているブオリ（Vuori）は今年、新たに20～25店舗を出店する計画を進めていると述べている。 パンデミックの後で、いくつかの理由から実店舗に投資する新興企業が増えた。まず、人々がふたたび実店舗で買い物をするようになってきたことから、eコマースの成長が減速したこと。次に、核テナントが破産したり、店舗数を大幅に減らしたりしたため、一部の施設の所有者が、家賃の大幅な値引きや譲歩を申し出たことだ。 しかし、コンドラット氏によると、多くの新興企業は2021年を通して、さらには2022年にかけても、実店舗を実験とみなしていたという。これらの企業は6カ月などの短期リース契約を結んでいた。 しかし現在、いくつもの店舗を開設するブランドのあいだでは、実店舗は「もうテストではなく、収益戦略の大きな部分だ」とみなされており、全国でいくつもの市場に店舗を構えることを狙っていると、同氏は述べる。 実際、チェケッツ氏は、1～2店舗を運営するよりも、15の店舗を運営するほうがある意味で簡単だと述べている。これは、コストを店舗間に分散するのが簡単だからだ。コストを2つの店舗ではなく15の店舗に分散できるなら、より高コストな小売の人材の採用を正当化できる。現在ではいくつもの市場に小売店舗を保有しているため、たとえば温暖な気候の州に特化したマーチャンダイジング戦略も開発できる。 「多くの小売店舗を保有することによる利点は、当社にとって大きなものだった」と、同氏は述べている。 [原文：DTC Briefing: Why menswear brand Rhone has more than doubled its store footprint this year] Anna Hensel（翻訳：ジェスコーポレーション、編集：戸田美子） Image via Rhone