30歳までに気付いておきたい、お金に関する15のウソ（海外）
8. 投資を始めるにはまだ経験不足
投資を始めるのに、パーソナルファイナンスのプロであったり、奇妙な経済用語に精通していたりする必要はない。裕福な家庭で育ったり、多大な収入を得ていたりする必要もない。 実際、適切なリソースさえあれば投資はとても簡単で、特に若くして始めた場合には、長期的に大きな利益が期待できる。 投資に回せる額が大きければ大きいほど有利だが、たとえ少額でも複利のおかげで長期的には多大な利益につながる。投資の世界に足を踏み入れる簡単な方法として、企業DCやiDeCoなど、自分のお金を拠出する確定拠出年金口座が知られている。
9. 子供が好きだから、今すぐほしい
「個人の経済的な将来にとって、子育てに必要な安定した収入がない時点で子供を設けることほど破壊的なことはない」と、ファイナンス系のブロガーであるレン・ペンゾ氏が書いている。 この意見はもっともだ。アメリカ合衆国では、1人の子を育てるのに20万ドル（約3000万円）以上がかかる。家を出たあとの大学費用は含まれていないのにこの額だ。 また、準備不足だった場合に被害を受けるのは財布だけではないと、ペンゾ氏は指摘した。「事業を立ち上げるのも、あるいは、大幅な昇給を伴う出世に必用な経験、実習、あるいは講習の機会を得るのも、とても難しくなる」
10. クレジット限度額が増えても対応できる
ときどき、クレジット枠が2倍、3倍、あるいは4倍にも拡大されることがある。数年間連続で借金をきちんと返済してきた人ほど、そうなることが多い。 限度額が増えた場合、それはあなたの実績が認められたということなのだが、だからといって飲み込めないものまで口に含む必要はない。ライフスタイルのインフレに注意しよう。クレジットの限度額がどれだけ大きくても、あるいは家を買うときに銀行が巨額の融資を提案してきても、それを受け入れる必要はない。 どこまで対応可能か、自分なりに限度を決めて相手に必要な額を伝えればいい。
11. 自分は無敵だ
若い人は健康に自信があり、緊急の医療が必要になる可能性を無視しがちだ。この無敵コンプレックスは高くつく。医療費こそが、個人が破産に追い込まれる最大の原因のひとつなのである。予期せぬ病気やけがは人生を一瞬にしてひっくり返すほどの影響力をもつことがあるので、最悪の事態に備えておくことが大切だ。
