株式取引にいちばん有効な情報「適時開示」は、いつ見るべき?
適時開示はTDnet上で365日24時間見ることができます。その間、新たな適時開示が次々と掲載されていきます。 しかし、重要な適時開示を待ち構えて、ずっとTDnetを眺めているわけにはいかないかと思います。可能であれば、効率よく適時開示をチェックしたいところです。 そこで、本稿では、適時開示が行われる時間帯や時期について説明したいと思います。
適時開示が行われる曜日と時間帯とは?
適時開示を行う時間帯についての決まりはなく、上場会社はいつでも適時開示を行うことができます。証券取引所の規則上は、決算情報が定まったら速やかに、重要なことを決定したら速やかに、重要なことが発生したら速やかに、それぞれに関する適時開示を行わなければならないとされているだけです。 しかし、適時開示が行われる曜日と時間帯には傾向があります。まず曜日は平日です。土日や祝日に適時開示が行われることは、ほとんどありません。土日や祝日は上場会社の業務もお休みなので、これは当然かもしれません。 次に時間帯ですが、だいたい9時から19時にかけて行われます。9時から17時というのが一般的な就業時間ですから、これも上場会社の業務の時間帯と重なります。
なぜ15時以降が多いのか?
適時開示が行われる時間帯はだいたい9時から19時なのですが、15時以降がやや多く、特に15時が多いという傾向があります。15時よりも前に重要なことを決定したのに、それに関する適時開示は15時まで待って行うという会社もあります。 15時以降に行われる適時開示が多く、特に15時が多いのは、株式の取引時間帯と関係があります。株式の取引を行える時間帯は、9時から11時30分(前場)と12時30分から15時(後場)です。この後、場が終了する15時以降に開示する会社が多いのです。 なぜ株式の取引時間の終了後に適時開示を行うのかというと、投資家に、適時開示をよく読んで、考えてもらったうえで、翌日以降に株式の取引をしてもらうためです。取引時間中に適時開示を行うと、十分な投資判断に基づかない取引が行われて、適時開示が株価にきちんと反映されない可能性があるからです。 ただし、一昔前は15時以降に行われる適時開示が圧倒的に多かったのですが、現在はそれほどでもなく、株式の取引時間中に行われる適時開示も増えてきています。