■　トラックだけではなく一般車両にも 　今回の実証実験での走行区間を管轄するNEXCO中日本は、5～7月にかけて新東名高速道路の未開通部分である、神奈川県新秦野IC（インターチェンジ）と新御殿場ICの間で、自動運転を含む路車間通信に関する実証実験を行っている。 　その現場を取材した際、各種センサーを搭載した専用ポールをどのくらいの間隔で道路に設置するかによって、投資コストは大きく変わるとの説明があった。 　こうした道路側のセンサーは、自動運転トラック向けだけではなく、一般車両に対しても有効で、事故、落下物、また天候の急変などについて道路表示で知らせたり、車載器やスマートフォンで注意喚起をしたりすることも想定されている。 　こうしたシステムを運用するコストを誰が負担するかについて、NEXCO中日本側は「利用者負担が原則」という見解を示した。 　果たして、自動運転トラックを含めた高速道路の次世代化は今後どのように進むのか。 　今後も、実証実験や社会実装の現場を巡りながら、その動向を追っていきたい。 　桃田 健史（ももた・けんじ） 日米を拠点に世界各国で自動車産業の動向を取材するジャーナリスト。インディ500、NASCARなどのレースにレーサーとしても参戦。ビジネス誌や自動車雑誌での執筆のほか、テレビでレース中継番組の解説なども務める。著書に『エコカー世界大戦争の勝者は誰だ？』『グーグル、アップルが自動車産業を乗っとる日』など。 ◎Wikipedia