（※写真はイメージです／PIXTA）

「老後資金2,000万円問題」で話題になった老後の貯え。しかし「身体が資本」という言葉のとおり、心身が健康でなければそもそも働くことはできません。この記事では、参議院事務局産業医としての経験をもつ株式会社フェアワーク代表取締役会⻑・吉田健一医師が、中高年男性が健康に働き続けるためにできることについて解説します。 【早見表】年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額

OECDが日本に定年制の廃止を提言～60歳定年制が残るのは日本と韓国だけ

経済協力開発機構（以下、OECD）は1月11日に、2年に1度の対日経済審査の報告書を公表しました。人口が減る日本で働き手を確保するための改革案として、定年の廃止や、高齢者や女性の雇用を促すよう訴えています。このニュースは日経新聞でも取り上げられたので、記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。 日経でも報じられているとおり、OECDに加盟する38ヵ国のうち、実は日本と韓国だけが60歳での定年を企業に容認していますが、米国や欧州の一部では、そもそも定年退職は年齢差別として禁止されています。 私は産業医・精神科医として臨床現場にあたるなかで、その人の働く意思や能力、それに体力などのフィジカル面を考慮せず、「年齢」という要素だけで、肩書も収入も途絶えてしまう定年制については、大いに疑問を感じています。 働く能力も気力もあるにもかかわらず、一定年齢に達しただけで、雇用関係を終了されてしまう。さらに日本企業に多く見られる「役職定年」制度では、55歳前後から60歳までの約5年間を「部下なし・肩書きのみ」の状態で過ごさざるを得ない状況で、中高年男性が労働意欲を喪失してしまうことは、ある種の必然ともいえるでしょう。

60歳時点での健康状態によっては、生涯賃金が2,000万円減る可能性も

OECDでも提言されたように、人口減少という社会環境のなか、今後は60歳など一律の年齢を基準にするのではなく「意思と能力に応じて社会参加し、それに見合った報酬を得続ける」といった働き方が一般的になると思われます。 2019年6月に、金融庁の金融審議会市場ワーキング・グループの報告書「高齢社会における資産形成・管理」が公表され、老後に2,000万円が必要だと報じられたことにより「2,000万」という数字が一気に話題に上りました。また、2024年からは新NISA制度が導入され、マネーリテラシーへ注目が集まっていると感じます。 しかし、一方で健康についてはどうでしょうか。マネーリテラシーと比較して、ヘルスリテラシーについては「まだまだその重要性が認識されていない」ように感じます。