この記事は、小売業界の最前線を伝えるメディア「モダンリテール［日本版］」の記事です。 サイバーウィーク（Cyber Week）は、セール品を買える「最後のチャンス」だとブランドが宣伝したとしても、それが本当であることはほとんどないということが証明された。 11月下旬から12月初頭にかけて、大手から小規模までのブランドが、公式のサイバーマンデー（Cyber Monday）キャンペーンを数日引き延ばした。たとえば、ペットスマート（Petsmart）は12月1日金曜日の時点でも自社サイトで「サイバーウィーク」プロモーションコードによる20％割引を続けていた。同様に、レイ（REI）とザッポス（Zappos）も、12月第2週の週末までサイバーウィークのキャンペーンを継続し、ナイキ（Nike）はサイバーマンデーの割引を12月2日土曜日まで行った。 ブラックフライデー（Black Friday）やサイバーマンデーのキャンペーンという文言を取り下げた企業も、週を通して「ホリデー」割引を大々的に続けていた。ベストバイ（Best Buy）やセフォラ（Sephora）、アルタ（Ulta）などの大手チェーンもそうだ。一方でJクルー（J.Crew）の旗艦ブランドとメイドウェル（Madewell）はサイバーマンデーの翌週まで、感謝祭の週末セールと同様の割引を実施した。アワープレイス（Our place）やボル＆ブランチ（Boll & Branch）、ネクター（Nectar）などのD2Cブランドもサイバーウィークを引き延ばした。そのほかキャスパー（Casper）やアワープレイスなど、金曜日までを「ホリデーセール」と呼ぶように移行したブランドもある。 「ブラックノーベンバー（Black November）」現象によって証明されたように、買い物客は今、かつて一度きりだった感謝祭の週末セールの前後両方にプロモーションがあることを期待することができる。ほんの数年前、ブラックフライデーは限られた数の超特価品を販売するのが特徴だったが、最近ではより大幅な割引と長期間にわたるセールへと移行している。