増加する「適応障害」 予防・再発防止で企業に求められるメンタルヘルスケアとは?

適応障害は誰もがかかりうる、一般的な疾患です。そのため企業は、従業員が適応障害になったときにどのようなケアをすれば良いのか、あらかじめ考えておく必要があります。 【イラスト解説】「自律神経失調症」と「うつ病」の違い そこで、ペディ汐留こころとからだのクリニックの岩谷先生に、従業員が適応障害と診断されたとき、企業ができるメンタルヘルスケアについて教えてもらいました。

適応障害に悩む従業員が増えている

編集部： 適応障害の患者数が増えていると聞きました。 岩谷先生： はい。近年適応障害の患者数が増加しており、それを原因に会社を休職する人の数も増えています。 編集部： 適応障害はうつ病とは違うのですか？ 岩谷先生： はい。ガイドラインでは適応障害とうつ病の診断基準は異なります。適応障害とは自分の置かれた環境にうまく適応することができず、病的な心理状態が生じることであり、症状としては抑うつが中心です。 しかし、場所が変わると元気になったり、医師とは明るく話ができたりすることが、うつ病との相違点です。 編集部： 適応障害は環境に適応できない、ということなのですね。 岩谷先生： はい。近年よく見られる心の病気には、新型うつ病や双極性障害などさまざまなものがありますが、それらと適応障害が異なるのは、「あきらかに適応しにくい環境が想定できる」ということです。 たとえば同じ環境でも、「ほかの人は大丈夫なのに、自分だけが強いストレスを感じる」ということがあるでしょう。そのような場合には、環境が原因となって心身のトラブルを引き起こすことがあります。そのようなケースを適応障害といいます。

企業に求められる、従業員へのメンタルヘルスケアとは

編集部： 企業がメンタルヘルスケアを行うことの意義を教えてください。 岩谷先生： メンタルヘルスの問題があると仕事の効率が悪くなったり、注意力が散漫になったりして、生産性の低下や事故につながることがあります。 さらに従業員が休職したり、離職したりすれば、人材の損失にもつながります。つまりメンタルヘルスの不調は単に個人の話ではなく、企業全体にも大きな影響を及ぼすのです。 編集部： メンタルヘルスの不調は個人の問題だけではなく、企業の問題でもあるということですね。 岩谷先生： そうです。従業員が自分で健康を管理することと、企業側や監督者側が従業員の健康を管理することの、2つの視点が必要です。 編集部： 具体的に、企業はどのようなことを行えば良いのでしょうか？ 岩谷先生： 一般に、企業が行うべきメンタルヘルスケアは3つのステップがあります。 1つ目が一次予防としてメンタルヘルスの不調を未然に防止する、2つ目が二次予防としてメンタルヘルスの不調を早期に発見し、適切な措置を行う、3つ目が三次予防としてメンタルヘルス不調で休職した従業員の職場復帰を支援する、ということです。