ホンダ、「全固体電池用パイロットライン」初公開 2020年代後半投入の電動モデルへの搭載目指す
本田技研工業は11月21日、栃木県さくら市の本田技術研究所(栃木Sakura)の敷地内に建設した、全固体電池のパイロットラインを初公開した。 【画像】全固体電池セル(サンプル) パイロットラインの延床面積は約2万7400m2で、電極材の秤量・混練から、塗工、ロールプレス、セルの組み立て、化成、モジュール組み立てまでの各工程の検証が可能な設備を備えており、全固体電池の量産プロセスの確立に向け、量産で必要な一連の生産工程を再現してあると言う。 2024年春に建屋を竣工し、現時点で検証に必要な主要設備の搬入をほぼ完了。2025年1月の稼働開始を予定していて、バッテリセルの仕様開発と並行しながら、各工程の量産技術や量産コストなどの検証を行ない、2020年代後半に投入する電動モデルへの搭載を目指すとしている。 また、ホンダは従来の液体リチウムイオン電池の製造プロセスをベースにしながら、全固体電池特有の工程となる固体電解質層の緻密化に寄与し連続加工が可能な、ロールプレス方式を採用することで、電極界面との密着性を高めるとともに生産性の向上を目指しているほか、正極と負極の一体化を含む一連の組み立てプロセスを集約するとともに高速化することにより、1セルあたりの製造時間の大幅な短縮も目指すとしている。さらに、作業の安全性や電池性能の確保に必要な低露点環境を最小化する生産管理技術を構築するなど、使用電力をはじめとした間接コスト低減にも取り組んでいると言う。 こうした高効率な生産プロセスによってコスト競争力を高めるとともに、四輪車に限らず二輪車や航空機など、ホンダならではのさまざまなモビリティに適用を広げることで、スケールメリットを生かしたさらなるコストの低減を目指し、全固体電池の革新技術がもたらす新たな価値をより多くのユーザーに届け、移動の喜びを広げるとしている。 本田技術研究所 代表取締役社長の大津啓司氏は、「全固体電池は、EV時代におけるゲームチェンジャーとなる革新的な技術です。これまでクルマの進化を支えてきたエンジンに代わり、電動化のキーファクターとなるのがバッテリであり、その進化こそがホンダの変革のドライバーになると考えています。全固体電池パイロットラインの稼働にめどがついたことは、日本およびホンダにとって重要なマイルストーンであると言えます。ホンダは、全固体電池を搭載したモビリティを早期に世に出し新たな価値をお客様に提供するべく、引き続きチャレンジを続けていきます」とコメントしている。 全固体電池パイロットライン概要 所在地:栃木県さくら市下河戸1220-32 敷地面積:約1万2900m2 延床面積:約2万7400m2 投資額:約430億円
Car Watch,編集部:塩谷公邦
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