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2024年1月1日、能登半島地震が発生した。大地震はいつ襲ってくるかわからないから恐ろしいということを多くの人が実感した出来事だった。昨年には南海トラフ「巨大地震注意」が発表され、大災害への危機感が増している。 【写真】日本人が青ざめる…突然命を奪う大災害「最悪すぎるシミュレーション」 もはや誰もが大地震から逃れられない時代、ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。 (※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)

耐震改修済みのマンションは26％

近年、地震や台風、豪雨、洪水など自然災害が猛威をふるっている。 首都・東京においていえば、「首都直下地震」の被害の大きさや危険性が叫ばれて久しい。 たとえば、住まいがどれくらい耐震性があるかのか、知っている人はどれだけいるだろうか。 〈東京都は条例で1983年12月31日以前に新築された6戸以上の分譲マンションに管理状況の届け出を義務付けている。 2021年12月末時点の集計データによると、耐震診断は6割(3855棟)が未実施、実施済みは3割(2203棟)。そのうち5割が「耐震性なし」と診断されたものの、耐震改修済みのマンションは26％に留まっている。 耐震改修を検討していない理由の上位には「改修費用がない」「改修に関する関心等が低い」「高齢化のため」などが続く。〉(『首都防衛』より) 「耐震改修済みのマンションは26％」という実態について知り、「そのとき」に備え始めることが重要だ。

危険な建築物が多く残されている

マンションだけでなく、危険な建築物が多く残されているというデータもある。 〈国交省の「避難路沿道建築物の耐震診断結果の都道府県別公表状況」(2023年3月31日現在)によると、避難路沿道建築物のうち倒壊又は崩壊する危険性が「低い」建築物の割合は、東京都42％、大阪府26％、神奈川県25％、愛知県22％で、危険性が「高い」または「ある」建築物が多く残されている。〉(『首都防衛』より) 意外とこの国には古いビルが残っており、近年の都市開発で大型の商業施設やタワマンなども増えている。 ここに首都直下地震が起きるとどうなるか。過去に経験のない被害が生じることだろう。 つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。