2023年「教養・技能教授業」業績調査

教養・技能教授業の業績

　コロナ禍で厳しい状況に直面した対面型のエアロビクス、外国語会話教室、音楽教室などの「教養・技能教授業」が復活してきた。コロナ禍では休業や生徒減少、不慣れなオンライン授業などを強いられたが、行動制限の解除で徐々に通常モードに戻り、売上高は2021年を底に2年連続で上向いてきた。 　「教養・技能教授業」を運営する全国399社の2023年（1‐12月）の売上高合計は1,389億6,100万円（前年比5.3％増）で、コロナ禍前の2019年の97.9％まで回復した。ただ、2023年の最終利益は15億1,100万円（同2.7％増）にとどまり、2019年から半減し、電気代などの物価高、人件費上昇に見合う価格転嫁が難しく、「利益なき成長」をたどっている。 　小学校のプログラミングや英語の必修化、社会人のリスキリングなど、「教養・技能教授業」には追い風が吹いている。だが、総務省の「家計調査報告－2024年（令和6年）4月分－」によると、「教養・技能教授業」が該当する「教養娯楽」の消費支出は2万9,738円で、5カ月連続で減少。また、物価や人件費の上昇で実質賃金が目減りするなか、月謝の値上げは他の教室やスクールに生徒が流出する可能性もあり、安易に値上げしにくい環境にある。 　「教養・技能教授業」業界は、従業員10人未満が60.4％、売上高1億円未満が64.4％を占め、個人企業や小規模・零細企業が多いことがわかった。 　生徒が独学で学ぶ動画配信サービスなど、コロナ禍を経てサービスは多様化し、競争は一段と激しさを増している。2023年の「教養・技能教授業」の倒産は、全国で49件（前年比16.6％増）発生し、コロナ禍の窮状から抜け出せない企業も多い。豊富な資金力で店舗展開し、人員獲得を積極的に進める大手企業に対し、個人企業や小規模・零細企業は細やかなサービスで差別化を図るが、今後はいかに優良コンテンツを継続的に提供できるかがカギになっている。 ※国内の教養・技能教授業業者は、小分類824「教養・技能教授業」を対象に集計した。単体決算で最新期を2023年1月期-12月期とし、5期連続で比較可能な399社を抽出、分析した。