（ブルームバーグ）： 米大型ハイテク株への投資は、イノベーションへの賭けだけではなく、インフレに対するヘッジ手段にもなり得る。最新のブルームバーグ「マーケッツ・ライブ（ＭＬＩＶ）パルス」調査で一部の回答者はそう答えた。

物価上昇リスクに対する最良のセーフヘイブンは何かとの質問に対し、調査参加者の46％は金を選んだが、30％は第一候補に米巨大ハイテク企業の株式を挙げた。

この回答は、エヌビディアやアマゾン・ドット・コム、メタ・プラットフォームズのような企業が、広範囲にわたって経済への影響力を拡大するにつれ、米金融市場で支配的な役割を果たすようになっていることを浮き彫りにしている。その結果、これら企業は安定した利益を上げ、投資家に今後も堅調な利益をもたらすと確信させる株価上昇につながっている。

米国のインフレ率は2022年の高水準から大幅に低下したが、今年１－３月はエコノミストの予想を上回り、連邦準備制度の目標である２％を上回ったままだ。

そのため、投資家の最大の懸念はなおも物価上昇にある。回答者393人の59％は、今から年末にかけて金融市場が直面し得る最大のテールリスクとしてインフレ再燃を挙げた。４月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）は15日に発表される予定だ。

米コアＣＰＩは半年ぶりに鈍化か、ＦＲＢの懸念和らげるには不十分

例えばエヌビディアの株価は、21年３月にインフレ率が初めて２％を超えて以来、６倍余りに上昇した。紆余（うよ）曲折のあったアップルでさえ、同じ期間に50％余り上げ、Ｓ＆Ｐ500種株価指数の約30％を上回るパフォーマンスとなっている。それでも他の成長株と同様、ハイテク企業もインフレや金利の変化に敏感だ。将来の利益にバリュエーションが大きく左右されるためだ。

回答者の約４分の１は24年の最大のリスクとして米国のリセッション（景気後退）を挙げた。リセッションに陥った場合、株式よりも米国債の方が良い盾になるとした。