年賀状じまいが加速する!?

年賀状という文化は消えてしまうのか

　今年は“年賀状じまい”が加速しそうだ。10月1日に郵便料金が大幅に値上げされた影響で、はがきの料金が63円→85円と、一気に22円も高くなった。SNSを見ると、これを機に年賀状をやめようと考えている人が散見される。100枚年賀状を出す場合は8500円かかり、昨年よりも2200円も余計に費用が嵩むため、年賀状を止める動機としては十分だ。 【写真】年賀状より人が集まるようになった？　カジュアル化が進む「東京中央郵便局」の内部

　企業も年賀状を廃止する流れが加速している。そうした煽りを受けてか、年賀はがきの発行枚数は2004年の44億5936万枚をピークに減少が続き、昨年は14億4000万枚、今年は10億7000万枚まで減少する見込みだ。これは過去最大級の下げ幅になるといい、この調子では来年には10億枚を割り込むのではないか、という意見も出ている。 　紙文化を支えているはずの出版社も、年賀状を既に取りやめた例は増えている。筆者に昨年届いた年賀状はたったの2枚で、1枚は知り合いで、もう1枚はオカルト雑誌「ムー」編集部から1枚来ただけだった。筆者は多数の出版社や編集者と付き合いがあるのだが、筆者が出さなくなって以来、編集者も送ってこなくなってしまった。 　ちなみに、「ムー」編集部から届く年賀状はお年玉切手シートが良く当たる。過去に3回ほど当たったことがある（「ムー」なのでインパクトが強いせいか、当たった記憶を鮮明に覚えているのだ）。10年ほどやりとりして、この確率は結構高いのではないだろうか。何か念のようなものが籠もっているのかもしれない。

相手の住所を知らない

　年賀状をなぜ出さないのか。「お金がかかる」「めんどくさい」「SNSで代替できる」などの理由が挙げられると思う。筆者の周りで年賀状を出さない理由を聞いてみると、「相手の住所を知らないので出しようがない」という意見もあった。確かに、相手のメールアドレスやLINEのアカウントは知っているが、住所を知らないケースは少なくない。 　インターネットやSNSの社会になってから、相手の住所はもちろん、最近では電話番号も知らないケースが増えた。フリーランスなどの個人事業主の場合、名刺に住所や電話番号すら載っておらず、代わりにSNSのアカウントが記載されている例も目立つ。これでは、わざわざ年賀状を送るためだけに住所を聞くのも躊躇してしまう。 　一部のSNSでは、アカウントを知っていれば住所を知らなくても年賀状を送れるサービスもあるようだ。しかし、わざわざそんな手間をかけてでも年賀状を送る人は少数派かもしれない。LINEスタンプなどで新年の挨拶を行う文化が若い世代を中心に定着しているし、その方が親しみを感じやすいようだ。 　余談だが、筆者は年賀状に相手の家族の写真や子どもの写真が載っていると微笑ましく感じられるのだが、なかにはそういった年賀状を「嫌味だ」「むかつく」と感じる人もいるようだ。「独身の俺に“リア充”アピールをするな！」と言っている編集者がいたが、受け取る年賀状の枚数が少なくなっている今、家族写真が余計に目立ってしまうのかもしれない。