AI で農業を変革する、農業のスマート化がもたらす効果と未来
農業はAIから最も遠い分野のように感じるが、農業従事者の不足と高齢化や気候変動の影響による収穫量の減少など山積する課題解決のためにAIの活用が注目されている。その利用法は、収穫量の予測や水管理、施肥の最適化から害虫や害獣の見張り、トラクターの自動運転、自動収穫まで幅広く見出されている。 オランダでは、80年代と早い時代から農業にデータの活用を行う“スマート農業”を行っており、AIを活用したICTにより、農産物の輸出額で世界第2位の農業大国となっている。さらに、光合成を進めるCO2をうまく使い、環境負荷を減らしつつ収量をあげることにも成功。 また、スタートアップから大手企業まで、AIを活用したテクノロジーによる農業支援が広がっている。食糧安全保障を支える農業の未来を支えていくためにAIをどう利用していけばいいのか、事例をもとにそのヒントを考える。
CO2も有効活用、早期からスマート化をはかる農業大国オランダ
土地は狭く日照時間も限られ、土壌も岩塩が混じるなど、農業を行うには悪条件が重なるオランダが、農産物の輸出額が世界第2位と農業大国と成果をあげている。その背景には、AIを含むICT技術を早くから農業に取り入れたことがある。 オランダは温室で作る施設園芸が中心だが、多くの農家が自動制御システムを搭載したコンピューターにより、農作物に与える肥料や給水、CO2などを制御している。さらに天候予測を行い、それによってハウスの天窓やシェードを自動で開閉している。これらのデータは、ハウス内の各所に設置したさまざまなセンサーを使って、温度や湿度、光量、光合成に必要なCO2の量、風速などを検知して集め、AIを活用して分析する。 最近では、日本でも農業でのCO2活用が始まっているが、オランダではさらに進んだ取り組みが行われている。オランダでは、天然ガスで発電した電気を施設内で利用し、発生した熱は温室を温めるために使用。また、発電の際に排出されたCO2もパイプで温室内に送り込み積極的に活用される。この取り組みは、温室内のCO2濃度を高めることによって、農作物の成長が促進されるということが多くの研究調査で確認されている事実に基づいている。最近では、あえて火力発電所や工場に隣接した場所にハウスを建て、工場のCO2削減をしながら農業でも活用するケースが増えている。 オランダの大手農業支援テックのhoogendoorn（ホーゲンドールン)は、気候条件やCO2レベル、水の消費量など、温室環境を一貫して監視、分析し、作物に合った栽培状況を作るサービスを提供している。同社は1974年に世界で最初の園芸施設管理用コンピューターを販売したことで有名だ。
