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7月上旬再開が具体化してきたJリーグが感染症専門家チームから提言された3つの必要条件とは?

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THE PAGE

 ファンやサポーターが待ち焦がれている公式戦の再開へ。7月最初の週末における無観客試合を有力候補としながら、Jリーグが見せる動きが具体的なプランを伴って加速してきた。  Jリーグは22日に、各クラブの代表取締役らで構成される実行委員会を臨時開催。先だって行われた新型コロナウイルス対策連絡会議で、感染症の専門家チームから受けた数々の提言を共有した上で、オンライン上で会見した村井満チェアマンが再開へ備えた具体策のひとつを明らかにした。 「最低でも4週間から5週間程度、公式戦の再開前に選手たちが練習する時間を確保しよう、ということを申し合わせています。これからの1週間で、その期間を確定させたいと考えています」  7都府県に緊急事態宣言が発令された先月7日と前後して、ほぼすべてのJクラブが活動を休止している。自宅待機を余儀なくされた選手たちのコンディションが、シーズンオフと同じレベルにまで落ちているなかで、公式戦を再開させる場合の準備期間が幾度となく俎上にのせられてきた。  競技運営を統括するJリーグのフットボール本部(黒田卓志本部長)が、医学やフィジカルコンディショニングに関するさまざまなエビデンスを収集。日本プロサッカー選手会(JPFA)を介したアンケート調査なども実施しながら、目安となる数字を弾き出した。村井チェアマンが続ける。 「身体をしっかりと作り直さなければいけない、となったときに最低でもどのぐらいの期間が必要なのか。期間の長短によってけがの発生率がどのぐらいなのか、というエビデンスなども取った上で、最低でも4週間から5週間程度は必要なのではないか、というのが私たちがいまもっている原案です」

 最低でも4週間から5週間程度とは、全体で練習を積む期間を指す。Jリーグが策定中の新型コロナウイルス感染症対応ガイドライン案では、再開へ向けた練習の段階として【1】個人(在宅)【2】個人(練習場)【3】グループ(身体接触なし)【4】チーム(身体接触あり)――が定められている。  自宅待機中の【1】から、42府県で緊急事態宣言が解除されたいま現在は、J1ではサガン鳥栖が身体接触のない【4】を実施。鹿島アントラーズなど6つのクラブが【3】の段階にあり、残る11クラブとはコンディション面で大きな差が広がりつつある。Jリーグの藤村昇司特命担当部長が言う。 「緊急事態宣言のなかに不要不急の外出を慎む、あるいは自粛する項目が入っています。なので、練習場でグループに分かれた個人トレーニングをスタートさせるのは、緊急事態宣言が解けてからの方がいいのではないかと。その条件はちょっと厳しめに見ようと考えています」  残る東京、神奈川、千葉、埼玉の首都圏4都県と北海道でも、政府は25日に緊急事態宣言を解除する可能性を探っている。  構想が実現すればFC東京や横浜F・マリノス、浦和レッズなど首都圏の7クラブはようやく【2】を開始。ただ、すぐに【4】へ移行するわけにはいかないだろう。  選手のコンディションを最優先させる上でも、各クラブの全体練習の期間をミニマムで設定する。首都圏のクラブが【4】を開始するのが6月に入ってからだとして、そこから4週間ないし5週間後、つまり7月最初の週末となる3日から5日の間での再開(J3は開幕)が有力となってくる。  日本野球機構(NPB)と共同で設立した、新型コロナウイルス対策連絡会議で招聘している専門家チームからは2つの要望を出された。ひとつは当面の間は無観客試合で公式戦を開催することであり、もうひとつは選手たちの疲労やストレスを可能な限り緩和させる施策を検討することだ。  前者は実行委員会でも伝えられ、村井チェアマンは「実行委員のみなさまからの疑義や異論はなかった、と認識しています」と振り返る。2月下旬からすべての公式戦が中断されてきたなかで、サッカーの試合に臨んでいる選手たちの姿を見せることが、まず必要だという共通の思いがあるのだろう。

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