見解株価は景気や企業業績を反映するEPS（一株当たり利益）と、金融政策や金利、市場心理を反映するPER（株価収益率）に分解できます。強い経済指標はEPSの増加をサポートする反面、利下げ期待の後退や金利上昇を通じてPERを押し下げます。この日の株安はもっぱらPERの下落によるもの。 なお、株価の長期トレンドを決めるのはEPSであり、経済成長が続く限り、株価の上昇トレンドが腰折れすることはないと思われます。米金融政策の次の一手が利下げと見込まれる以上、その時期が前後しPERが短期的に変動したとしても、米株価の下値は堅いとみます。最大のリスクは景気悪化とインフレが同時進行するスタグフレーションですが、その発生確率はゼロではないものの高くもないと思われます。
コメンテータープロフィール
1974年生まれ。99年に株式会社大和総研へ入社。以降、内閣府、SMBC日興証券株式会社でエコノミスト業務に従事。2017年1月より現職。専門はマクロ経済（国内外の景気、財政・金融政策）と金融市場（株式、債券、コモディティ等）
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