提言この問題の重要性は、どんな大企業も今やハラスメント防止研修は確実に実施されているのに、イジった先輩アナウンサーだけでなく、収録に立ち会ったスタッフ、最終的に動画公開を許可した管理職という、「組織」で間違った判断をしてしまっていることです。 実際のやりとりの内容自体は深刻な攻撃のようには見えませんでした。しかしそれでも、今、これを開示してはダメだという認識を、組織として共有出来ていないという点が最大の問題です。 テレビ局や芸能プロダクションは特に炎上リスクが高いという点も要注意で、弁護士さんなどを招いての単なるハラスメント知識研修では効果がないことを証明しているように思います。
コメンテータープロフィール
東北大学特任教授/人事コンサルタント/産業カウンセラー。コミュニケーション専門家として企業研修や大学講義を行う中、危機管理コミュニケーションの一環で解説した「謝罪」が注目され「謝罪のプロ」と命名されるが、実はコミュニケーションとキャリアデザインのWメジャーが専門。ハラスメント対策、就活、再就職支援など、あらゆる人事課題で、上場企業、巨大官庁から個店サービス業まで担当。理系学生キャリア指導の第一人者として、日本初の理系専用キャリアガイドを著わし、理系マイナビ他Webコンテンツも多数執筆。30代に会社を辞め、自費によるロンドン大学大学院留学でキャリアチェンジを果たしたリスキリング先駆者。
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