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小山堅

小山堅

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日本エネルギー経済研究所 専務理事・首席研究員

報告

ようやく、設備容量の確保などに最大限の努力を積み重ねた結果、予備率が需給逼迫の深刻さを示す「節目」となる3%を確保する状況となった。とはいえ、現時点で油断するわけにはいかない。冬場の気温次第で一気に電力需要が急増することは大いにありうる。また、天候悪化の状況では、今や電源構成で無視できないほどの重要性を持つに至った太陽光が不調に陥る可能性もある。そして、過去数年の中で、想定外の電源脱落も起きてきた。こうしたことが重なれば、一息着くに至った「3%」の予備率が大きく低下し、まさに綱渡り状況に陥るシナリオが考えられる。だからこそ、今回は改めて全国対象で節電要請が出されることになった。日本経済と暮らしにとって、電力安定供給はまさに要(かなめ)である。

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  • 松尾豪

    合同会社エネルギー経済社会研究所代表

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コメンテータープロフィール

小山堅

日本エネルギー経済研究所 専務理事・首席研究員

専門は国際エネルギー情勢の分析とエネルギー政策の研究。エネルギー安全保障問題やエネルギー地政学に詳しい。

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