海外メディア「Ｋ－ＰＯＰ、海外ファン増えて政治化…人種差別・反戦の道具に」
世界中に「Ｋ－ＰＯＰ」ファンが増えて政治的な影響力が大きくなっているという外信報道が相次いでいる。最近ＢＴＳ（防弾少年団）の楽曲が北朝鮮に対する心理戦用放送に使われたり、人種差別と戦争に反対する運動をＫ－ＰＯＰファンが主導したりする現象が見られながらだ。Ｋ－ＰＯＰが単なる文化現象を越えて政治信念を代弁する媒介体になったという分析だ。 ２６日、朝日新聞は「政治化するＫ―ＰＯＰ、増す複雑性」と題する記事で「（韓国の）権力側がアーティストの人気を利用しようとするだけではなく、最近ではファンたちが政治的主張を（自分が好きな）アーティストに託す動きも生まれている」と伝えた。 あわせて同紙は代表的な事例として対北放送に言及した。北朝鮮の汚物風船散布を契機に９日、韓国軍が６年ぶりに拡声器放送を再開しながらＢＴＳの歌を流した。放送に乗った『Ｄｙｎａｍｉｔｅ』はビルボード（Ｂｉｌｌｂｏａｒｄ）ＨＯＴ １００で１位を占めた曲で、ユーチューブで再生回数約２０億回を誇る。 北朝鮮は先月２８日～今月９日、４回にわたって汚物風船を韓国に向かって飛ばした。これに対して韓国は北朝鮮の３回目の汚物風船散布後の９日、拡声器放送を短期間再開して現在は中断している状態だ。軍当局は北朝鮮の対応態度次第ではいつでも再稼働が可能だという立場だ。 これに関連して朝日は「これだけのスターを生んだという韓国の優位性がＢＴＳに表れている」としながら「（韓国が北朝鮮より優位にあるということを）対外的に示すイメージ戦略という意味合いがある」と評価した。 これに先立ってウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）も１０日（現地時間）、「北朝鮮は汚物風船を飛ばした。韓国の返答：ＢＴＳのヒット曲を大音量でかけること」という記事で「貧しい北朝鮮の人々に外部の世界への露出を制限しようとする金正恩（キム・ジョンウン）国防委員長の立場から見ると痛い部分（ｓｏｒｅ ｓｐｏｔ）」と指摘した。 Ｋ－ＰＯＰスターを国家戦略レベルで前面に出したのは尹錫悦（ユン・ソクヨル）政府だけではない。文在寅（ムン・ジェイン）政府時期だった２０２１年、ＢＴＳは「未来世代と文化のための大統領特使」に任命された。翌年ＢＴＳのメンバーはバイデン米国大統領と会って人種差別に関して意見を交わしたりした。 東アジアのアイドル文化を専門にしている豪マッコーリー大学のトーマス・ボーディネット上級研究員は「韓国政府はこれまでも戦略的にスターを使い、ファンダム（ファンの集団やその文化）を自国の目的のために動員してきた」と朝日に語った。 ◇Ｋ－ＰＯＰファン「親イスラエル役員は辞めろ」 国家指導者だけでなくファンも政治とＫ－ＰＯＰを結びつけている。特に西欧では少数者に該当するアジア系、ラテン系、ＬＧＢＴＱ（性少数者）などを中心にＫ－ＰＯＰの人気が高い。朝日は「（このような脈絡で）海外ファンは、Ｋ―ＰＯＰを少数者である自分たちの声を代弁するものと受け止めた」と伝えた。一例として、ＢＴＳのファンクラブＡＲＭＹ（アーミー）は２０２０年ミネソタ警察がアフリカ系のジョージ・フロイドさんを死に追いやった場面が公開された後、「黒人の人権」のために使ってほしいとして１００万ドル（約１億６０００万円）を募金して寄付した。 朝日は「（Ｋ－ＰＯＰ）ファンは、アーティストが海外で差別に直面するたびに抗議運動をして、団結力を強めた」と伝えた。 イスラエルの攻撃でカザ地区で民間人の犠牲者が出ていることに関しても中東圏を中心にＫ－ＰＯＰファンが抗議するケースも出てきた。親パレスチナ派のＫ－ＰＯＰファンが親イスラエルに指定された韓国芸能事務所の役員に辞退を要求した事例が代表的だ。また、５月アイドルグループＮＣＴ（エヌシーティー）は「イスラエル不買運動」の対象になったコーヒーチェーンとコラボ商品を出した後、ソーシャルメディア（ＳＮＳ）のフォロワー数が大幅に減った。朝日は「韓国の芸能事務所は分断を招くような政治的な話題とは距離を置こうとしてきたが、ファンに押される形で連帯や平和のメッセージを伝える『政治的道具』となっていった」と指摘した。 このような雰囲気の中でＫ－ＰＯＰ企画務所関係者は緊張している様子だ。ある女性アイドルグループ関係者は「昔は韓国と、日本などの近隣国を気にしていればよかったが、最近は複雑さを増している」と同紙に心境を吐露した。 実際、Ｋ－ＰＯＰアイドルグループのメンバーの衣装に書かれたアラビア語がムスリムファンを怒らせたケースもあった。結局、その後該当の企画会社は衣装をスタイリストに一任せず自主運営チームを別途置いて慎重に確認することにした。関係者は「みんなを満足させることはできない」としつつも「（Ｋ－ＰＯＰが）世界に愛されている分、努力するしかない」と話した。
