率直に言う 陸上自衛隊の戦車は「全廃」すべきだ
60～70t戦車の現実
10式戦車は陸上自衛隊の他の装備と同様に、将来的な冗長性が見込まれていない。防衛省は2024年、10式の近代化に向けた情報提供を募集したが、実現できる近代化は非常に限られるだろう。 10式は戦闘重量を44tに抑え、増加装甲や弾薬、燃料を取り外すことで40tまで減らし、40tトレーラーでの運用を可能にする「設定」とされている。しかし、実際には陸自は40tトレーラーを大変不足しており、機甲部隊は 「中隊レベルの運用」 しかできないだろう。さらに、近代化によって重量が増すと、その「設定」も崩れてしまう。 既に他国の3.5世代戦車は、生存性を高めるために増加装甲の強化やRWS、ASP（積極防御システム）などを搭載しており、重量は60～70tに達している。特にウクライナ戦争では、ドローンや長射程化した携行型対戦車ミサイルに対抗するため、これらの装備を搭載する傾向が強まっている。 2024年6月に開催された世界最大規模の陸戦兵器見本市、ユーロサトリでは、最新型の戦車の実証車両が多数展示された。そのなかで最も新しいものは、砲塔の重量を軽減するために無人砲塔を搭載していた。 ラインメタル社は、レオパルト2A4の改造車体にCUT（Concept Uncrewed Turret）を搭載して展示し、独仏合同のKNDS社もEMBT-ADT 140を展示した。この車両もレオパルト2の車体を流用している。 通常の砲塔には車長と砲手が搭乗するが、無人砲塔の場合、搭乗スペースが減るため、砲塔を小型軽量化できる。乗員は全員車体に収容される。砲塔は高い位置にあるため被弾の可能性が高いが、無人砲塔であれば砲塔が被弾しても人的被害が出る可能性は低くなる。 このような無人砲塔のインストールが、今後10年程度の間、戦車の近代化の主流になるのではないだろうか。
時代遅れのネットワーク戦
翻って、10式戦車は無人砲塔の採用が不可能だ。他国の戦車と違って、車体に冗長性がないためだ。 「内地で運用するために40t」 という「設定」があるため、陸上幕僚監部は三菱重工が提案した片面の転輪を6個から5個に減らすことで、重量を軽減することにした。その結果、車内容積が減り、無人砲塔を採用した場合でも、車長や砲手を収容するスペースが不足するだろう。つまり、無人砲塔による軽量化はできないということだ。 RWSやAPS、増加装甲、ドローンなどを装備すると、この「設定」が崩れてしまう。ゴム製履帯を採用すれば約1tの軽量化が可能だが、他国のような近代化にはそれだけでは不十分だ。 普通戦車を更新する場合、歩兵戦闘車や装甲兵員輸送車、自走迫撃砲、自走対空機関砲、指揮通信車など、他の装甲車両も更新または近代化するものだが、陸自はそれをほとんど行っていない。これらの旧式車両は現代の戦闘に耐えられるレベルではなく、部品の不足もあって稼働率も非常に低い。しかし、陸自はこれらを更新せず、新しい国産戦車の調達だけに偏っている。機甲戦闘においては、他の兵科との連携が重要だが、陸自は戦車だけで戦うつもりのようだ。 10式戦車は10TKNWというネットワーク機能を搭載しているが、これは中隊規模の10式内で完結するシステムであり、他の装甲車両やドローン、攻撃ヘリ、上級部隊とのネットワーク化はされていない。さらに、他の旧式車両はそもそもネットワーク化されていない。 10TKNWは16式機動戦闘車にも搭載され、新たに調達が始まった8輪装甲車である共通戦術装輪車やAMVの指揮通信車にも搭載されるが、これは20年以上前の規格であり、既に時代遅れのシステムだ。 フランス陸軍は1990年代末からさまざまなネットワークシステムを導入しており、2014年にはSCIS（Scorpion Combat Information System）という後継のネットワークシステムを採用しているのに対し、陸自はこれから調達する装甲車両に20年以上前に開発された古いネットワークシステムを導入することになる。 2023年から調達が始まった新型装輪装甲車AMVは音声無線機しか搭載しておらず、いかに陸自がネットワーク化を理解していないことの証拠だ。
