「色々なニーズ」を誰もが知ることが大切

発達障害や身体的な障害がある子供の場合は、周囲のサポートを得やすくするため、障害の程度や対応の仕方、連絡先などを書いたカードを持ち歩かせるのも有効だ。 また、自宅に倒壊や焼損、浸水といった危険性がない場合は、そのまま自宅で生活する「自宅避難」をすることも、選択肢として考えられる。 子供が慣れない空間にストレスを感じてしまう場合は、必要に応じて、駐車場や庭にテントを張って過ごすなど「子供を刺激せずに過ごせる場」を用意しておくといいという。 自宅避難が難しい場合は、障害の度合いに応じて、福祉避難所を利用できる場合もある。自治体に問い合わせてみることも大事だ。 冨川さんは、避難所生活においては「いろいろなニーズのある人がいるということを、当事者以外が知ることが大切。周りの人たちがサポートしてあげるという姿勢が必要」と話す。 その上で、特別な配慮を必要とする当事者自身も「ニーズに対して自分たちで備えておく、もしくは相談できる場所をあらかじめ知っておくのが大切」とも語っている。 子どもたち誰もが安心・安全に過ごすために、改めて自分たちに必要なものを確認し「サポートが受けやすい環境」を整えてほしい。 冨川万美 特定非営利活動法人MAMA‐PLUG（NPO法人ママプラグ）理事。青山学院大学卒業後、大手旅行会社、PR会社を経て、フリーランスに転向。東日本大震災での母子支援を機に、NPO法人ママプラグの設立に携わる。防災に対して、アクティブな姿勢で行動を起こす「アクティブ防災」を提唱し、全国各地でセミナーを行っているほか、東京都の「東京防災」「東京くらし防災」編集・検討委員なども務める。二児の母。