ガラパゴス状態だった「男性更年期障害」への対応

写真：東洋経済education × ICT

ビジネス界では女性管理職の増加や健康経営の推進の流れから、更年期障害を課題として捉える動きが出てきており、最近では男性更年期障害の影響にも注目が集まり始めている。学校においても、管理職やミドルリーダーの健康を考えるうえで重要な視点であるはずだが、ほぼ問題視されていないのが現状だろう。しかし、日本の泌尿器科医療をリードする順天堂大学大学院教授の堀江重郎氏は、「うつ病で休職中の男性教員のうち、更年期障害のうつ症状である人はかなり多いだろう」と語る。いったいどういうことなのか。 【画像】男性更年期障害のチェックリスト ――なぜ近年、男性の更年期障害が注目されているのでしょうか。 男性の更年期障害は、医学的には「LOH（late onset hypogonadism）症候群」（加齢男性・性腺機能低下症）と呼ばれています。男性ホルモンの「テストステロン」の減少によりさまざまな不調が起こる疾患ですが、決して新しい病気ではありません。 例えば東洋医学では、腎臓や生殖器などを表す「腎」はエネルギーを蓄積する場所と考えられており、昔から男性が中高年になり急に元気を失う状態は「腎虚（じんきょ）」と呼ばれていました。男性の大厄が42歳であるのも、江戸時代に「隠居後の42歳頃に腎虚になる」と考えられていたからだそうです。これはまさに男性の更年期であり、古くから現象としては認識されていたといえます。 西洋医学においては、1935年に男性ホルモンのテストステロンが発見されました。1944年には、化学的に合成されたテストステロンの投与により男性の更年期症状が改善することがアメリカの研究で明らかになっています。 しかし、各臓器に対応した治療薬が開発されるようになり、テストステロンの存在は影を潜めてしまいました。再び注目されるようになったのは、ここ20年くらいのこと。元気がなくなる男性が増え、テストステロンの補充による改善が見られることからまた脚光を浴びるようになったのです。 ――それでも日本では、女性の更年期障害ほど注目されてこなかった印象が強いです。 そうですね。欧米、韓国、台湾、シンガポール、マレーシアなど、世界ではテストステロンの補充は医療として定着しました。例えばアメリカやイギリスでは定年がなく、成果が出せないとクビになることもあるため、自分のパフォーマンスが落ちた際にテストステロンを補充する男性がかなり多い。海外ではそんなふうに補充療法が一般的で、塗り薬や貼り薬、飲み薬など薬の種類も選べるのですが、日本では注射製剤以外の方法は保険診療内で認可されていません。 日本はガラパゴス状態だったわけですが、人手不足の中、コロナ禍で症状を訴える男性が増えたことを受け、ようやく課題として捉えられるようになってきました。厚労省も2022年から「性差にもとづく更年期障害の解明と両立支援開発の研究」という、男女別の疫学調査をスタートしています。 ――堀江先生は、その厚労省の調査で男性更年期障害の研究を担当されていますね。 はい。現在の健康経営は“予防”が中心ですが、男性の更年期障害という“今そこにあるパフォーマンス”の課題を踏まえた新たな健康経営の指針が求められています。その土台となる研究として、ある公務員組織の調査を進めているところです。