（写真：南日本新聞社）

　寒くなる季節から増加するのが、浴室内での突然死（入浴死）だ。特に高齢者が多く、浴室や浴槽の温度差で血圧が急激に変動し心臓に負荷がかかる「ヒートショック」が主な原因とされている。鹿児島大学大学院法医学分野の研究グループは昨年、全国で初めて危険度を知らせる入浴時警戒情報の発表を始めた。今年も１１月から始めた林敬人教授に、県内の状況や予防策を聞いた。 【写真】冬季の県内入浴死者数をグラフで見る

　研究グループは県警捜査１課の協力を得て、２００６年～１９年の県内の入浴死を分析。発生しやすい最高気温や最低気温、日内の気温差を算出し、警戒指標を作成した。昨年１１月から２月にかけ、県内を１９カ所に分けて毎日の状況を「注意」「警戒」「危険」の３段階で研究グループのホームページで公開した。２月からはＬＩＮＥアプリで毎日午後４時に通知した。 　２３年１１月～２４年２月の県内の入浴死者数は１１５人。うち７０代以上が９割を占める。６０代は７人で、６０歳未満はいなかった。警戒情報との関係について、林教授は「高齢層に変化はなかったが、情報にアクセスしやすい若い世代で死者が減った。多少の効果が見えるのでは」と説明する。 　入浴死を防ぐには、どうすればよいか。注意すべきは「温度差」という。血圧は温度が低いと上がり、温度が高いと下がる。林教授は、気温が低い朝晩ではなく、午後２～３時の比較的暖かい時間帯の入浴を勧める。３８～４０度の湯で、つかるのは５分以内が望ましいとする。肩までつかると水圧がかかり、心臓や循環器系の疾患が起こりやすくなるため、できるだけ避けた方がよいという。

　高齢者に対しては、周囲の声かけも重要だ。熱くなりがちな一番風呂は避けるよう促したり、風呂に入っている間も声をかけたりする。林教授は「昨季は平均気温が高く、危険レベルが数日続くことはなかった。住んでいる地域が『危険』だったら１日風呂に入らない選択も考えていいのでは。独り暮らしの人は、温泉なら周囲に誰かいるので安心できる」と話す。 　研究グループは１２月と１月に鹿児島市の中央保健センターや南部保健センターで市民講座を開く。林教授は「入浴死を１人でも防ぐため、警戒情報を知って役立ててもらえたら」と願う。