ハワイやグアムが「高嶺の花」に…日本経済の衰退で「国内旅行がやっと」になった日本人
世界的なインフレによる物価高騰、それに拍車をかける円安、いくら働いても上がらない給料…日本人が海外旅行に行くハードルは大きく上がっています。本記事では、山田順氏の著書『日本経済の壁』（エムディエヌコーポレーション）より、海外旅行と日本経済の関係を抜粋してご紹介します。 【早見表】年収別「会社員の手取り額」
物価高・円安・上がらぬ給料が「旅行」に与えた影響
なぜ、日本人は海外旅行に出なくなったのか? その理由は、いたってシンプルだ。日本人に、経済的余裕がなくなったからである。世界的なインフレによる物価高騰、それに拍車をかける円安、いくら働いても上がらない給料──そんななかで、一般の日本人は、海外旅行に回すおカネが拠出できなくなったのだ。 とくに、エネルギー価格の高騰による航空券の燃油サーチャージ価格の高止まりの影響は大きい。2024年1月の時点で、たとえば、JALは欧米往復で9万7200円、ハワイ往復で5万6400円が航空券代とは別にチャージされる。 しかも、円安は「安いニッポン」を際立たせる。1ドルが100円だったときと比べれば、1ドル150円では、旅行費用は単純に1.5倍かかる。それに輪をかけるのが、海外の物価高である。 たとえば、ニューヨークでラーメンを食べるとする。ニューヨークでナンバーワンと言われるのはモモフク・ヌードルバーだが、ここのラーメンの値段は最低でも20ドルはする。1ドル150円として3000円になり、これにチップ20％を加えると、ラーメン1杯が3600円になってしまう。日本の4倍以上だ。しかも、モモフクはいつ行っても順番待ちで、案内されるのに最低30分はかかる。
ハワイに行くより、石垣島、宮古島に…昔に逆戻り
日本の安い物価に慣れていると、海外に行った場合、あらゆるものの高さに驚く。 たとえば、日常用品がなんでも100円で買える「100均ショップ」はニューヨークにもある。しかし、「100均」ではない。2019年3月、ダイソーはクイーンズのフラッシングにニューヨーク1号店をオープンさせたが、この店の最低価格帯は1.99ドルである。 いずれも日本でいう「100均」とは名ばかりで、日本と同じ製品が2～3倍はする。ダイソーはバンコクやクアランルンプールにもあるが、いずれも「100均」ではない。 日本のファミレスのガストやサイゼリアは、一般日本人の外食の強い味方だ。アメリカから来た留学生をこの2店に案内したことがあるが、彼らはすっかり気に入って、「こんなに安くていろいろなものが食べられるところはない」と、大喜び。以来、ガストとサイゼリアの常連になった。 しかし、こんな店はアメリカにはない。日本のファミレスに近い店はあるが、価格は日本の3倍を下らない。そんなにするなら、国内のほうがいいということで、ハワイやグアムから、石垣島や宮古島にビーチリゾート好きの旅行客がシフトした。 ハワイなら4泊の概算で、ホノルル往復航空券が20万円、ミドルクラスホテル4泊で15万円とすれば、その予算で、石垣島や宮古島なら往復航空券が5万円ほどだから、1泊10万円の高級リゾートやヴィラに4泊できてしまう。それに、石垣島や宮古島のビーチは、ハワイ以上だ。 こうして、時代は逆戻りし、海外旅行は日本人にとってふたたび“高嶺の花”となった。 思えば海外旅行が大ブームになったのは1980年代だった。成田空港の開港やプラザ合意後の円高、そしてバブル景気がブームを加速させ、日本人の出国者数は1980年の390万人から1990年には1000万人を超えた。以後も年々、増え続け、コロナ禍前の2019年にはついに2000万人に達した[図表1]。 しかし、もう2度と2000万人を超えることはないだろう。
