【その生命保険、本当に必要？】「“むやみに大きな保障”は保険料のムダ」保険のプロが解説
むやみに大きな保障は保険料のムダになりかねません。生命保険への加入を思い立ったら、まずは自分が利用できる「公的保険」の内容をチェックしましょう。14年間続くシリーズ『NEWよい保険・悪い保険2024年版』（横川由理氏・長尾義弘氏監修、徳間書店）より一部を抜粋し、「保険の見直し」で損しないためのポイントを紹介します。 【早見表】年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額
その生命保険、本当に必要?実は「公的保険でカバー済み」かも
⇒民間保険は「公的保険で足りない分」をカバーするもの どの生命保険に入ろうか。 そこからスタートする人が多いと思います。ですが、その前に「民間の保険は必要なのか」を考えましょう。なぜなら、あなたにはすでに「公的保険」が用意されているからです。 どんなリスクのときに、どういった保険があるのか。公的保険と民間保険に分けて、図表1にまとめました。さまざまな場面で、公的保険がフォローしてくれることがわかります。 もっとも、公的保険の保障は一律ではありません。年齢、所得、会社員、自営業など、それぞれの状況によって、保障範囲や保障額が異なります。 まずは、自分は「どのくらいの保障を受けられるか」を調べてください。それから、万一の場合にいくら必要かも割り出します。そして、公的保険で足りない分を、民間の保険でカバーします。 むやみに大きな保障は保険料のムダ。こんなふうに公的保険をベースとして考えると、保険のかけすぎを防ぐことができます。 ⇒リスクに応じて保障を整える 公的保険は、かなり頼れる存在です。 もっとも身近なものは、健康保険でしょう。原則、自己負担はかかった医療費の3割です。さらに、医療費がかさんだ場合には高額療養費制度があります。一般的な所得の人なら、月に9万円前後ですむようになっています。 自己負担額はそれほど多くならないため、貯蓄でも対応できます。 遺族年金も、会社員などは手厚くなっています。それでも、子どものいる家庭は公的保険だけでは足りません。 こういった大きなリスクこそ、民間の保険の出番です。収入保障保険や定期保険で補う必要があります。 働けなくなったときも、健康保険から傷病手当金が出ますから、ある程度は生活を支えてくれます。しかし、フリーランスや自営業者には傷病手当金がありません。民間の就業不能保険で備えたほうがいいでしょう。 どんなリスクに、何が役立つかを知っておいてください。必要な保障に絞ることが肝心です。
