株の定説「月曜日は株価が下がりやすい」「月初は高くなり月末は安くなる」に変化あり？【資産1億円超えの兼業投資家が検証】
「月曜日は上昇率がマイナスになりやすい」「月初は高くなり月末は安くなる」など、マーケットにはさまざまな定説があります。しかし、本当にこの定説は今の実態と合っているのでしょうか?そこで、本記事では『月41万円の“不労所得”をもらう億リーマンが教える 「爆配当」株投資』（KADOKAWA）から、著者の〈なのなの氏〉が、これらの定説を数字の面から紐解いていきます。 【早見表】年収別「会社員の手取り額」
月曜日は上昇率がマイナスになりやすい?
曜日効果とは、ある曜日の上昇率が他の曜日よりも高かったり低かったりする現象のことを言います。通説として、月曜日の上昇率はマイナスになりやすいとも言われています。 【図表1】は、2001年1月～2023年6月の曜日ごとの日経平均上昇率の平均を表したグラフです（期間を分けた場合であっても同じ傾向が見られるか確認するため、さらに期間をアベノミクス前（2001年1月～2012年12月）とアベノミクス後（2013年1月～2023年6月）に区切っています）。 通年（2001年1月～2023年6月）で一番上昇率平均の小さい曜日は月曜日（0％）であり、先ほどの「月曜日の上昇率はマイナスになりやすい」との通説と一致しました。 月曜日の上昇率平均が低い理由としては、株価にとって悪材料となる情報は週末に発表されることが多く、週明けはその情報を受けて売りが出やすくなるため、などが考えられます。 また、通年で一番上昇率平均の大きい曜日は木曜日（0.05％）でした。ただし、月曜日、火曜日、木曜日、金曜日はアベノミクス前とアベノミクス後で上昇率平均の符号（プラスとマイナス）が逆になっているなど、データを取得する期間によって曜日効果には差が生じていることがわかります。 過去23年程度のデータからは、月曜日に下がりやすく、木曜日は上がりやすい傾向が見られるものの、データ取得期間によってその傾向は変わり、常に当てはまるものではない、と結論付けてよいかと思われます。
