半導体商社を取り巻く環境は厳しさを増す（イメージ）

半導体商社の再編が加速している。菱洋エレクトロとリョーサンは5月、経営統合に関する基本合意書を締結。11月にはマクニカホールディングス（HD）の事業会社が同業のグローセルに対しTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表した。従来、メーカーが代理店を集約する動きがある上、メーカーの直販志向の高まりなどで商社を取り巻く環境は厳しさを増す。勝ち残りをかけた商社の合従連衡は今後も続きそうだ。（阿部未沙子） 【初心者向け】知っておいて損はない、半導体の基礎知識 「仕入れ先の意向も要因の一つになったのではないか」―。マクニカHDの事業会社であるマクニカ（横浜市港北区）がグローセルの完全子会社化を目指す動きに対して、業界関係者からこのような声が上がった。「基本的には（メーカーは商社を）まとめていきたい」（半導体商社首脳）という見方もある。 マクニカとグローセルは、ともにルネサスエレクトロニクスの代理店。マクニカは従来、半導体メーカーの米インテグレーテッド・デバイス・テクノロジー（IDT）の代理店だったが、ルネサスがIDTを買収したのと同時期に、グローセルと同じくルネサスの代理店となった。 ルネサスは日立製作所、三菱電機、NECのそれぞれの半導体部門を設立母体としているため、各企業から代理店を引き継いだ経緯がある。こうした背景から代理店の集約を進めており、2月にはRYODEN（旧菱電商事）との販売特約店契約を終了した。 英調査会社オムディアの杉山和弘コンサルティングディレクターは「日本市場での売り上げが大きいメーカーが統合すると、商社に対する影響は大きくなる」と分析。商社を絞り込むことで「在庫管理のしやすさにつながる」とみる。 マクニカによるグローセルの買収以外にも再編の動きはある。NEC系列のリョーサンと、三菱電機系列の菱洋エレクトロは、共同持ち株会社「リョーサン菱洋HD」を設立し、経営統合することで合意。両社は経営統合後の2029年3月期に売上高5000億円の達成を掲げており、実現すれば国内半導体商社の上位集団に入りそうだ。 半導体業界のコンサルティング会社、グロスバーグ（東京都世田谷区）の大山聡代表は「コロナ禍で物流機能がまひしたことを背景に、納期が長い半導体を先行発注する顧客が増え、商社は非常にもうかったといえる」と分析する。商社は需要を先食いした格好で、物流が正常化した現在は反動減のリスクに直面しており、業界再編が加速する一因になったとも解釈できる。実際、上場大手10社の23年度の連結売上高合計は、前年度比3・9％減の約3兆9000億円となる見通しだ。