市民マラソン経済効果、67大会合計で約1099億円、発展へさせていくことが健康と地域の活性化につながる、関西大が分析
関西大(大阪府吹田市)は19日、経済波及効果の分析で知られる宮本勝浩名誉教授(79)が日本陸上競技連盟が公認している市民マラソンの2024年度の経済効果を分析し、1大会の平均経済効果は約16億4069万円、67大会合計の経済効果は約1099億2623万円と試算したと発表した。 宮本名誉教授は「日本陸上競技連盟が公認していないフルマラソン、ハーフマラソン、10キロマラソンなどの大会は数多く、それらの大会を含めると日本全体の経済効果は4000億円前後になると想定される。せっかく日本の各地に根付いた『市民マラソン大会』を衰退させるのではなく、発展させていくことが、日本人の健康と地域の活性化につながるので、地域の人たちが手を携えて、地元の人々、ランナー、観客がみんな納得する方法で運営を工夫して行っていただきたいと願っている」とコメントしている。
中日スポーツ