「半導体支援が中断する間、ネイバー・カカオ・ＬＩＮＥ・クーパン・配達の民族が注目を浴び、多くの理工系学生がここに吸い込まれていった。半導体はサイクルがあり（企業の）人材採用が不確かになり、もう種が絶えたといっても過言ではない」（イ・グンウォン高麗大ディスプレー・半導体物理学部教授）。 韓国半導体産業の最も大きな問題は、産業を率いる専門人材が不足し、未来が不透明ということだ。韓国半導体産業協会は２０３１年には産業現場で５万６０００人ほど不足すると見込んでいる。このため政府は２０２２年に「半導体人材養成案」を出し、１０年間に半導体人材１５万人、修・博士３万人を養成することにしたが、半導体関連学科の学生さえも半導体でなく他の業界に目を向けている。 李俊錫（イ・ジュンソク）改革新党議員室によると、２０２１年８月－２２年２月に半導体関連学科の卒業生の６６．９％がコンピューターなど非半導体分野に就職した。残りの３３．１％だけ半導体分野に就職したが、うち６６％が専門大卒だ。高帯域幅メモリー（ＨＢＭ）など先端半導体研究に投入できる研究者級（修・博士）人材は半導体分野の就業者の１０．７％にすぎない。 半導体専攻を夢見ていた高校生の多数は医学部に流れている。鍾路（チョンノ）学院などによると、２０２４学年度の延世大・高麗大半導体関連学科合格者の大半が登録を放棄した。これら大学の追加合格率は平均１５０％（定時基準）を超える。最初の合格者全体と続いて合格した追加合格者の半分が登録を放棄したということだ。延世大（システム半導体工学課）が２２０％、高麗大（半導体工学科）が１００％だった。 医学部の定員が拡大する２０２５学年度にはこうした現象がさらに深刻化するとみられる。半導体業界のある関係者は「理工系の学生は潜在的な半導体人材だが、医学部の定員拡大が実力のある潜在人材まで持って行くのではないか心配される」と話した。 ◆「技術開発に必要な１０年目級の人材が絶対的不足」 半導体人材の流出が続くのは、半導体関連の大規模な国策研究・開発（Ｒ＆Ｄ）が中断したからだ。政府は１９９７年から２０１０年まで「システムＩＣ　２０１０」として企業と共に１兆ウォン（約１１００億円）ほどを半導体Ｒ＆Ｄに投資した。韓国半導体がメモリーに偏っているという理由から始まった投資だった。当時のシステムＩＣ事業団長だったキム・ヒョンジュン次世代知能型半導体事業団長は「システム半導体のシェアを予想したほど拡大できなかったが、インフラを構築するのには確実に成果があった」と評価した。政府の大規模な投資のおかげで現在の市場シェア（３％）でも確保することができたということだ。 しかし２０１０年から２０２０年までシステム半導体をはじめとする政府主導の半導体国策事業が中断し、半導体研究は力を失った。研究費の支援を受けることができる研究課題がないため半導体関連の研究室は静かに閉鎖され始め、残っていた研究者もサムスン電子・ＳＫハイニックスなど産業界に戻った。中国・台湾・米国などが半導体分野に最も活発に投資した時期に研究・開発に空白が生じて「研究者・教育者・エンジニア」がすべて不足する状況を迎えたという分析だ。 それでも政府は半導体など科学技術人材育成予算を２０２１年以降、毎年縮小している。イ・グンウォン高麗大ディスプレー・半導体物理学部教授は「地域拠点の国立大の研究室が先に崩れ始め、今ではＳＫＹ（ソウル大・延世大・高麗大）さえも物理学科・電子工学大学院の定員を満たせない深刻な状況」とし「大学院生の減少はすぐに研究者の減少につながり、その結果、Ｒ＆Ｄ生態系が完全に崩れてしまった」と伝えた。２０２２年の政府の規制緩和で半導体関連学科は増えたが（７６件増加）、教授はむしろ減ったのが代表的な例だ。教育部によると、２０２２年に５０９４人だった半導体関連学科の専任教員は２０２３年には５０７５人となった。 高所得・永住権などを保障してラブコールを送る海外半導体企業と比べて待遇が良くない点も問題に挙げられる。メモリー業界で万年３位だった米国のマイクロンも最近はサムスン電子やＳＫハイニックスの半導体エンジニアに年俸２０％増を提示しながら獲得競争に動いている。ソウル大の黄哲盛（ファン・チョルソン）材料工学科客員教授は「海外の半導体エンジニアは天文学的に報酬が上がるが、国内エンジニアは垂直的な組織文化のため良い待遇を受けられずにいる」と説明した。 こうした状況のためサムスン電子・ＳＫハイニックスさえも人材不足に頭を悩ませている。生態系の中の後方企業の状況はさらに深刻だ。人工知能（ＡＩ）半導体量産スタートアップ、モビリントのシン・ドンジュ代表は「技術開発に必要な１０年目級の人材が市場で絶対的に不足している」とし「サムスン・ＳＫ出身の１０年目級の人材の半分は海外に、半分は技術力が優れたスタートアップに移る雰囲気」と説明した。 人材確保のためには政府が長期的な観点で一貫性のある計画を立てる必要がある。漢陽大の朴在勤（パク・ジェグン）融合電子工学部教授は「政府の『半導体人材養成』政策は短期でなく長期持続性がなければいけない」と指摘した。キム・ヒョンジュン団長は「研究費を増やして教授を拡充し、米国の講義教授制のように企業の退職者など専門人材を活用する案を考慮するのがよい」と話した。朴教授は「永住権などを通して海外の半導体人材でも確保しよう」と提案した。