PSRの問題に注目が集まっているチェルシー [写真]=Getty Images

　チェルシーは今月中の選手を売却する必要はないようだ。7日、イギリスメディア『スカイスポーツ』が伝えている。 　2022年5月に新オーナーが就任して以降、3度の移籍市場で大型補強を実施したチェルシーは、クラブとしては一貫して否定しているものの、プレミアリーグが定めた収益と持続可能性に関する規則（PSR）を現状では超過している可能性が指摘されており、2023－24シーズンの会計期限を迎える6月30日までに選手売却をする必要性がこれまで報じられていた。 　そんななか、イギリスメディア『アスレティック』の報道によると、プレミアリーグはクラブがホテルや駐車場、そのほかの有形資産の売却益をファイナンシャル・フェアプレー（FFP）やPSRの申請に利用できないようにしようと各クラブに提案。しかし、総会で投票を行った結果、賛成は20クラブ中11クラブと変更に必要な3分の2に満たなかったため、この採択は否決に終わったことが伝えられている。 　これにより、チェルシーは今シーズン中にオーナーであるコンソーシアム『BlueCo』にホテルなどを売却していた金額が問題なく計上されるため、PSR違反の可能性はなくなり、今月中の選手売却の必要性がなくなったという。それでも、来年の6月30日までには選手売却を行う必要があるようだが、今月中に不利な状況で選手売却をする必要性がなくなったことはチェルシーにとっては朗報となりそうだ。