［能登地震１年］＜１＞

　奥能登の人々はこの１年、苦難の時を過ごしてきた。元日に最大震度７の激震が襲い、９月には未曽有の大雨が容赦なくたたきつけた。いまだ遠い、再建への道。被災地の暮らしをどう立て直していけばいいのか。現場に寄り添い、考える。

どこに住めばいいのか、建設費も高騰

更地となった自宅と鮮魚店の跡地に立つ田中悦郎さん（２１日、石川県珠洲市で）

　冷たい雨が頬をぬらす。２１日、石川県珠洲市の蛸島地区。田中悦郎さん（６７）は自宅や店があった更地を見つめ、つぶやいた。「店を再建しようと精いっぱいやってきた。でも、今は不安も膨らんでいる」

　１年前のこの日、自宅向かいに鮮魚店を開いた。広さ約１０坪。約４０年勤めた隣町のスーパーを定年退職後、鮮魚コーナーで磨いた目利きの力を生かそうと車庫を改装して作った。地区唯一の魚屋の誕生に地元の人も喜んでくれた。大みそか前には刺し身の盛り合わせの注文が舞い込んだ。

　第二の人生は突然、断たれた。元日、自宅で孫にお年玉を渡そうとした時、能登半島地震が起きた。傾いた自宅を飛び出し、大津波警報が響く中、孫を抱えて高台へ走った。店の惨状を知ったのは２日後。建物はかしぎ、冷蔵庫や棚が倒れ、散乱していた。

　落ち込んではいられなかった。自主避難所の運営を任され、支援に奔走した。市内の応急仮設住宅に妻（６２）、長男（３９）と移ったのは６月。全壊判定された自宅と店が７月に公費解体され、「蛸島に元気を取り戻したい」と、自宅や店の再建に向けて支援制度を調べていた、そんな時だった。

　９月２１日、記憶にないほどの大雨が降り注いだ。家々が浸水し、街はまたも深い傷を負った。相次ぐ災害で、仕事の再開を諦めた人もいる。「店を建て直しても、人は戻ってくるのか……」。自身の思いも揺らぐ。

　県内では、地震の被災者向けの仮設住宅が年内に整備を終え、全・半壊した家屋（計約２万４０００棟）などの公費解体も、来年１０月の完了に向けて急ピッチで進む。

　だが、自宅再建に動き出している被災者はまだ少ない。県によると、能登６市町で自宅が全・半壊した世帯を対象とした給付金は、今月１７日時点で計１万５９２４件が支給されたが、用途は家財道具や自家用車の購入・修理が大半。最大２００万円が支給される住宅再建（建設・補修）は約１０００件にとどまる。