〈新NISA〉結局のところ、何に投資すればいい？→“完全リタイア”を果たした投資家YouTuberの最終回答
運用を開始した「新NISA」。投資先のうち「インデックスファンド（投資信託）」と「ETF（上場投資信託）」について、「新NISA口座で投資する際にどちらが最適か、結論は出ている」と、チャンネル登録数20万人超のYouTuber「ライオン兄さん」こと山口貴大氏は言います。山口氏の著書『【新NISA完全攻略】月5万円から始める「リアルすぎる」1億円の作り方』（KADOKAWA）より、詳しくみていきましょう。 【早見表】年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額
「投資信託」と「ETF」の違いは?
インデックスファンド（投資信託）とETF（上場投資信託）にはどんな違いがあるのでしょうか。それをまとめたのが以下の図表です。 ●インデックスファンド（投資信託）の特徴 1.投資信託の口数だけでなく、金額を指定して、その金額に相当する口数だけを購入できます。ネット証券なら、毎月決まった日に1万円ずつ購入というように自動つみたてもできるので、新NISAの毎月定額つみたて投資に最適。ネット証券では特定のクレカ決済で投資すると、ポイントが還元されるサービスもあります。 2.分配金をファンド内で再投資（運用している銘柄の株主配当金などが原資の分配金で、再び対象となる株価指数を買い付ける）する「分配金再投資型」が圧倒的に多く、複利効果で資産を長期的に大きく増やせます。 3.S＆P500や全世界株式などドル建ての金融商品にも日本円で投資できます。インデックスファンドもETFも原則、為替ヘッジなしの運用です。 4.市場でリアルタイムの取引が行われているわけではないので、買いたいときにすぐ買うことはできません。海外の金融商品に投資する投資信託の場合、購入申込をした日から2営業日目の朝に提示された基準価額での購入になります。
「ETF」のメリット・デメリット
●ETFの特徴 1.ETFは市場で買える最低購入口数（整数）が決まっているため、投資信託のように金額指定で買うのが難しく、毎月定額自動つみたてには不向きです。ただし、米国ETFに関してはSBI証券、楽天証券、マネックス証券などで一定金額以内で買い付け可能な口数を自動的に購入できる自動つみたてサービスが提供されています。 2.インデックスファンド以上に信託報酬が低コストなのは大きな魅力です。特に米国ETFなら年間の経費率が0.03％と非常に低いものもあります。数十年に及ぶ長期投資の場合、0.0数％という少数点2ケタの差も無視できません。 3.投資信託との最大の違いは、ETFでは必ず分配金が支払われること。分配金も自動的に再投資に回して、複利効果を最大限発揮して資産形成を目指したいなら、分配金再投資型インデックスファンドを選ぶべきです。一方、運用資産自体を取り崩すことなく、分配金を生活費の足しにしたい人にとってはETFのほうが便利です。 4.支払われる分配金は、海外で一度、課税されたうえに、日本でも20.315％の税金が引かれる二重課税になります。国内ETFの場合は、日本で支払う税金20.315％の分だけが課税されるように、ETFの内部で税金を自動調整してくれます。一方、米国ETFの場合、二重課税で払いすぎた税金を取り戻すには、自ら確定申告をして、「外国税額控除」を申請する必要があります。 5.購入の際に現物株と同様に売買手数料がかかります。ただし、ネット証券なら1日100万円まで売買手数料0円といった「1日定額コース」を利用すると0円で済ますことも可能です。米国ETFに関しても、ネット証券各社でS＆P500や全世界株式に連動する主要な米国ETFの売買手数料を0円に設定しているので、買い付け手数料がかからないものもあります。ただし、米国ETFの場合、日本円を米ドルに両替して、ドル建てで購入する必要があるので、為替手数料がかかります。
