OPPO専務、独自LLMの生成AIを武器に日本で3年半ぶり高級スマホ ドコモにも「ラブコール」
中国スマートフォン大手OPPO(オッポ)の日本法人「オウガジャパン」の河野謙三専務がインタビューに応じ、3年半ぶりにハイエンド機種「Find X8」を2024年12月に投入して話題となる中で、日本市場での戦略を語った。 OPPO製品など、もっと写真を見る 日本で長らくハイエンド機種を展開しなかった理由を「やっと日本市場で戦える機種が出せたためだ」と説明した。OPPOとしても人工知能(AI)で勝負するという方向性が固まったため、日本でのハイエンド商品の展開を決断したという。中国のスマホメーカーがカメラに力を入れた商品を展開する中で、スウェーデンのプロカメラメーカー「ハッセルブラッド」と共同開発したカメラを搭載した。現時点ではSIMフリーの販売チャネルとなったが、大手通信キャリアとの関係をこれまで以上に強化していきたいとした上で、まだ商品供給をしたことのないNTTドコモにラブコールを送った。
技術のショーケース
河野氏はOPPOの生成AIについて「スマホの操作に求められる機能は何かというところはどこのメーカーよりも先進的に研究している」と強調し、今回のハイエンド商品の投入はその成果を日本市場に伝える「技術のショーケースとしての意味がある」と強調した。 OPPOは生成AIの基盤となる大規模言語モデル(LLM)の「アンデス(Andes)GPT 」に力を入れており、大規模視覚モデルと統合したマルチモーダル(複数の異なる種類のデータに基づいた)な生成機能を持ったAIの開発を独自の研究で進めているという。 さらに、端末内蔵のAI専用プロセッサー「NPU(Neural Processing Unit)」を活用することで、AIの応答性の向上やセキュリティーの向上を期待できると説明した。これにより、クラウド上で動作するGoogleの生成AI「ジェミニ」などに加えて、さらにAIが活用しやすくなるという。 今後もハイエンド商品だけでなく、こうしたAIの研究成果を比較的安価なモデルにも搭載する方針を明らかにした。