「通販・ECは定期・サブスクのことでしょ？」――。最近、このように話す方がいました。確かに「リピート通販」というカテゴリは存在しますが、“通販・EC”というワードはあくまで販売チャネルの1つ。アパレル、ファッション雑貨、食品、家電、家具、そして総合通販も通販・ECを利用しています。では、「定期・サブスク通販以外の手法は何があるのか？」と聞かれれば、「都度販売」と私はお答えします。その都度販売のメリット・デメリット、定期・サブスク通販の変化などを解説します。 　

定期・サブスク通販を取り巻く環境の変化とは

定期販売は1990年頃から通信販売業界で当たり前のように利用されている販売手法というのはご存じですか？ 主に化粧品や健康食品などの通販事業者は、この手法を活用して売り上げを伸ばしてきました。 商品を使い切るタイミングで商品が届く合理的なスキームで、顧客側は商品を一度頼めばそれ以降注文する手間が省けるメリットがあります。事業者側はその都度企画をすることなく、契約により売り上げの見込みが立てやすいという利点があるため、定期販売を自社のビジネスに組み込みたくなる理由の1つだと考えられます。 また、継続利用する消費材であれば、商品数を無理に増やさなくても売り上げを拡大できるため、スモールスタートにはピッタリの販売方法というわけですね。これが定期販売を大きく伸ばした背景の1つでしょう。 ■ 法規制、ユーザーの意識の変化が影響 D2Cブームも含めて化粧品・健食商材などで続々と取り入れられた「単品定期」というスキームですが、昨今この定期販売スキームも潮目が変わりつつあります。新型コロナが5類に以降した頃から「コロナ特需」が収束しつつあり、売り上げの伸びが鈍ってきたのです。 その要因として以下の2つが考えられます。 (1) 法規制の強化

（画像は消費者庁『ちょっと待って!!そのネット注文 ”定期購入”ですよ!』より）

2022年度の定期購入に関する消費生活センターへの相談件数は、2015年度と比べて約10倍に増加。こうした状況などを受け、消費者庁による健康増進法や景品表示法による規制強化が進められています。