アスリート社員は職場の戦力として期待されない? 「企業スポーツ」が抱える課題
企業スポーツ選手としての活動は時代遅れで必要ないものなのか。『Voice』2024年8月号では、一橋大学経営管理研究科経営管理専攻准教授の中村英仁氏が、企業活動とスポーツ活動の「バランス理論」を参照しながら、現状の課題とあるべき姿を論じる。 【図表】スポーツと経済のあいだの理論的関係性 ※本稿は、『Voice』(2024年8月号)より、より抜粋・編集した内容の前編をお届けします。
企業スポーツ選手のキャリアの現状
1990年代に戻ればサッカー、最近ではバスケットボールやラグビーが、企業スポーツからプロ化の道をたどった。そのようなプロ化時代からすると一見、企業スポーツはもう時代遅れで必要ないように思えてしまうかもしれない。 しかしそれは間違いだ。たとえば2016年のリオデジャネイロオリンピック・パラリンピックの日本代表選手のうち約8割が学生以外の企業スポーツ選手であった。日本において企業スポーツはいまだ重要な制度である。 企業がこれだけ多くのエリートアスリートを雇用するなか、最近注目を集めているのが、企業スポーツ選手のキャリアの問題だ。彼らはアスリートが本業なので、従業員として十分な業務スキルを形成できてはいない。しかしそのようななかでも、選手には一般従業員としても会社に適応してもらいたいと企業は考えている。 スポーツ庁の調査によれば、アスリートを採用した企業のうち、彼らを通常社員の戦力として期待していると回答した割合は、約6割存在する。その他、期待をしていないという割合は約1.5割、アスリートによりけりだ、と回答しているのが約1割である（残りはどちらともいえないという回答）。 こうした現状をどのようにとらえればよいか。一つ目の議論は企業スポーツを肯定するもので、通常社員の戦力として期待する割合にはまだ改善の余地があり、それをたとえば8割や9割に増やせるか、というものだ。 二つ目は、プロ化によるスポーツの高度化またはスポーツのビジネス化が進むなかで、企業スポーツ選手ではなく、通常社員が従事する労働をしない、プロ的な選手との契約をやはり増やすべきだ、という議論もある。企業スポーツの今後は、どちらであるべきなのか。 この議論に関して、個人的な意見を示せる方々は多い。しかし、組織として企業スポーツがどのようなかたちであるべきか、の意見をもてていない企業は少なくない。議論が二分するなか、選手が強くなるほど、また強い選手を採用するほど、既存の企業スポーツの枠組みで対応しきれない状況が生じている、という悲鳴を現場でよく聞く。 ここでいう枠組みとは、予算や人事制度などを意味する。対応しきれない状況とは次のような例である。 選手が強くなると海外合宿が多くなる、その場合の予算はどうするのか? 選手が強くなると社業への勤務時間が短くなる、仕事の評価はどうするのか? 昇進はさせられるのか? といった事例である。こうした問題に対応するには、組織として企業スポーツ選手の在り方に明確な意見をもたなくてはならない。
